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ワークスタイルの多様化が進む中、ワークライフバランスを意識した働き方革命を取り組む会社も増えてきています。

そもそも、ワークライフバランスとはどのような定義なのでしょうか?

ワークライフバランスの現状や成功させるポイントをご紹介していきます。

ワークライフバランスとは?

ワークライフバランスとは簡単に言うと、仕事と私生活のバランスのことです。

仕事だけではなく、育児や介護、趣味、休養などの私生活のどちらも両立させる働き方や生活スタイルのことです

ワークライフバランスの定義

ワークライフバランスには統一された定義は存在しませんが、本人が仕事と私生活のバランスが良いと感じているか、という実感で測るものになります。

政府は育児支援や育児・介護休養法を施行した2000年ぐらいからワークライフバランスの定義を公言していますが、見解に絶対的な統一はありません。

仕事と私生活の調和を取り入れつつ、企業や従業員は生産性を高める努力と職場の意識や風土の改善、働き方革命を積極的に取り組む姿勢が共通点と言えるでしょう。

私生活を充実させる動きが活発になっている

今までは育児や介護などが私生活の代表ですが、現在は自己啓発やボランティア、趣味など様々なニーズの対応も重要な要素となっています。

また、仕事と私生活の比率は全て半分にしろというわけでもありません。

人によって時間を割きたい部分は異なるので、働き方や生活スタイルも大きくこと異なり、意識にも違いがあります。

ライフワークバランスはその人の状況に合わせて仕事と私生活のバランスを調整し、様々な人が効率良く働けるワークスタイルなのです。

ワークライフバランスを意識するメリットや効果

ワークライフスタイルを意識することで、業務の進め方を改善することで作業効率や生産効率の向上私生活の調和によりモチベーションやメンタルの向上に期待できます。

また、優れた人材の確保や定着率の上昇、企業全体のイメージアップの効果もあります。。

優れた人材が入りやすく、退職しにくい環境であれば業績アップから競争力の向上見込めます。

個人だけではなく、企業にも良い影響がもたらされるわけです。

ワークライフバランスを取れている人はどのくらいいる?

個人や企業に良い効果をもたらすワークライフバランスですが、現状はどうなっているのでしょうか?

導入する企業もある一方、なかなかニーズに合わないことや、結果的に仕事に追われてしまうのではと心配の理由などから、うまくワークライフバランスが実現できないケースも多いようです。

それでは、現状ももう少し詳しくみていきましょう。

非正社員で働く理由

昭和59年から平成23年までの正社員と非正社員の推移をみてみると、男性の場合は5人に1人が非正社員の雇用形態となっています。

その一方、女性の非正社員は半数を超える結果です。

男女では女性の非正社員が多く、現在でもその傾向が強くみられます。

非正社員として働く理由でもっとも多いのが、「自分の都合の良い時間に働けること」「家庭と両立しやすい」といった、多様な働き方をするために選択する人が多いです。

また、近年は正社員で働ける仕事が減っていることから、やむを得ず非正社員として働く人も増加傾向にあります。

労働時間や有給休暇の取得率

未だに長時間労働をしている人は多い

過重労働により死亡などがニュースで広まったこともあり、平成初期に比べると60時間以上の労働時間は全体的に減少しています。

しかし、年代でみると30~40代の男性は未だ長時間労働になっている傾向が強いです。

割合的に5人に1人が60時間以上の過重労働をしていることになります。

ワークライフバランスが注目されている現在でも過労死の報道は後を絶たず、浸透していない企業が多いと言えます。

有給習得率は未だに低い

近年は男性も育児参加に積極的になり、会社もその意思を尊重する見方も増えていることから、有給休暇も平成初期と比べると取得率が上昇しています。

しかし、取得率の増加は従業員の規模によって違いがみられ、30人〜300人の中小企業の有給消化率は50%ぐらいとなっています。

規模が小さなので控えめな取得率にならざるを得ないという状況です。

1000人以上の大規模な企業でも取得率は60%を満たない結果なので、決して多い割合とは言い切れません。

有給が取れず、残業も多いとわかり、仕事に追われる生活が中心だととらえられるでしょう。

産後の就業継続率、看護・介護の離職率

出産後は半数の人が仕事を辞めている

出産前に働いていて産後に職場復帰する場合、正社員は産後も継続して働く割合は増加しています。

しかし、わずか50%という割合であり、半数は辞職している現状です。

さらにパートや派遣社員など非正社員は正社員と比較すると就業継続する人は少なく傾向があります。

仕事と育児の両立ができる社会はまだほど遠そうです。

育児や介護のためのワークライフバランス

少子高齢化の現在は看護や介護のため離職や転職するケースはあります。

働き方の見直しで労働時間の削減や有給休暇の取得率などはわずかですが改善傾向にあるものの、看護や転職をする割合は年々増加しているようです。

男女別では女性の方が圧倒的に多いですが、近年は男性の離職や転職も増えています。

ますます高齢化は進むので、介護と仕事の両立は今後も大きな課題になるでしょう。

ワークライフバランスは浸透していても、社会全体ではまだ理想を実現できていないのが現状です。

しかし、導入した企業の中には試行錯誤をしながら働き革命を行い、仕事と私生活の満足度が上昇した事例も多くみられます。

まだまだ課題は多く残りますが、社内全体が意識することで理想に近いワークライフバランスを実現できる可能性は十分にあるでしょう。

ワークライフバランスを成功させるためには?

では、ワークライフバランスを実現するためにはどうしたら良いのでしょうか?

ここでご紹介する方法は、一人で実践できるものからチームによる仕事の取り組み方を見直すことで実現できるアイデアもありますので、ぜひ参考にしてみてください。

1.1日ごと計画を立てて振り返る

この方法は、チーム単位で行うとてもシンプルなアイデアです。

毎朝、当日の仕事の計画を立ててその内容を一斉送信し、チーム全体に伝えます。

計画は15分単位でできるだけ細かく設定し、就業時間内に全て終わらせられるようにスケジュールを組んでください。

業務の優先順位も決めておくと良いでしょう。

そして、業務終了後は当日の計画を参考に振り返る作業をします。

実際に業務にかかった時間の差異を確認したり、良かったところや反省すべき点を挙げたりしていきます。

これを毎日繰り返すことで、業務の効率化が図れるようになるでしょう。

2.ワークとライフを自分で評価する

これはワークとライフの状態を自分で把握するための方法です。

白い紙とペンを用意して以下の項目を自分で書いて確認してみましょう。

【ワーク】
・生産性のある仕事をしていると感じるか
・成果を上げていると感じるか
・直近の動労時間(月間)
・生産性の回答理由や基準
・今後の計画と理想

【ライフ】
・仕事時間以外の充実度
・成果を上げていると感じるか
・平日と休日の過ごし方
・仕事時間以外の充実度の回答理由
・今後の計画と理想

この方法に取り掛かる時大切なのは、必ずワークとライフを一緒に考えることです。

ワークとライフを比較しながら書き込むことで、どのくらいバランスがとれているか現状を知ることができます。

3.マルチ担当を決める

マルチ担当制は、一つの業務において複数の担当者を決めることです。

営業職の場合であれば、A社を2人の社員で担当しメイン担当とサブ担当をそれぞれ割り振っておきます。

このマルチ担当制は、よくありがちな「関わった人にしかフォローできない状態」を解消することにつなげることができます。

2人が一緒に携わることでどちらかが困った時サポートできますし、お互いにフォローし合うようになるのです。

このような相乗効果によってプラスの影響が生じ、業務自体の質を上げることにもなるでしょう。

このアイデアは、単独でなくチームで実施する方法なのでチーム同士や上司とよく話し合いながら行ってください。

4.会議の効率化に取り組む

会議のために使われる時間は、会社にいる時間の中で15%程度も占めていると言われています。

もしも1週間の労働時間を40時間にした場合、会議の時間は平均6.16時間もあてていることになります。

会議は時間が長ければ良い結果につながるわけではなく、実際は無駄と感じる会議もあるはずです。

会議を減らすコツは、会議に参加する人数を必要最小限にとどめ時間も短縮化して、必ず議事録を残すようにします。

打ち合わせや話し合いなどの記録もきちんと残しておけば、チーム内や他の部署での情報共有もスムーズになります。

会議にしなくても、議論の内容や結果を把握できるので必ず議事録を残すことを忘れないようにしてください。

会議のテーマや議題もあらかじめ細かく絞っておくことも重要なポイントです。

エンジニアはワークライフバランスを取ることは可能か?

20代は仕事をするのに精一杯になりがち

エンジニアの仕事をしながらワークライフバランスを維持していくのは非常に難しいものです。

20代は特に、現場開発や納期に追われ新しい技術を展開する時間で精一杯な日々になります。

自分の私生活を充実させることは二の次になってしまうことが当たり前です。

中には新しいプログラミングやIT技術を学んでいくことも趣味と同様に取り組める人もいますが、恐らくこれに該当する人はほんの一部です。

30代からはマネジメント業務で時間が少しできる

しかし、30代を過ぎると比較的プライベート時間も作りやすくなります。

大手企業でキャリアパスが通るようになれば、多くの開発案件をこなし必要な能力を発揮できれば管理者として出世コースに進む可能性も高くなるでしょう。

そうなると技術者の一員から線を引き、開発メンバーのマネジメントやプロジェクト管理が主な業務になってきます。

現場にありがちな徹夜づけ作業や休日出勤も少なくなります。

30代という年齢は結婚するタイミングに相応しい時期でもあるので、既婚者になる社員もどんどん増えていくことでしょう。

もしも優秀な人材であれば、企業側は他の企業に行かないようにするためにワークライフバランスが取れるように環境づくりを提供します。

ですから20代のエンジニアは、少しでもリストアップされるように企業に貢献できるように働くべきなのです。

ワークライフバランスが確保できる企業は?

上場している大手企業や、元請けのITベンダー企業大手メーカー社内のエンジニアで働くことができれば比較的安定した状態を維持することができるでしょう。

元請けの場合は上流工程が主流になりますが、その他は、上流工程から下流工程までの仕事があるので転職なしで効率良く働けるのではないでしょうか。

中小企業は、大手よりも社員が少ないので一人が上流工程から下流工程まで全て任されることもありますが、経験値としては早い段階で貴重なスキルを身に付けることができます。

複数の職種を兼ね合わせていることが多い分、役職が上がったからといって業務が落ち着いてくることは珍しいですが、ある程度スキルや実績を出したら、SEを募集している企業や大手企業に転職してみても良いでしょう。

もしも、中小企業内の少数の中の中枢人物であった場合は、簡単にリストラされないので仕事量は変わらなくても給料は大幅にアップするかもしれません。

出世が見込めない企業は転職が吉

基本的に派遣や客先常駐のシステムエンジニアはその会社では出世することができません。

下請けの下請けにあたる孫請け企業となると、テスト作業など下流工程の仕事が中心になるのでもともと出世できる役職が無いことがほとんどです。

スキルを磨くには良い環境なので、経験をある程度積んだら20代半ばから上流工程で働くことができる下請けや元請け企業に転職した方が良いでしょう。

本来エンジニアの仕事は、現場で行うプログラミング以外にも顧客との商談やプロジェクト管理など幅広く含まれているものです。

このような経験ができない企業で働いていては、将来的にできる仕事がなくなってしまうかもしれません。

まとめ

ワークライフバランスについて紹介してきましたが、いかがでしたでしょうか?

残業が多くなりやすいエンジニアはワークライフバランスが取りにくいとも言われていますが、決して無理なことではありません。

仕事の効率化を進めることで、残業時間を減らしプライベートな時間を増やしていくことも可能です。

ワークライフバランスが整っている会社を選んだり自分のスキルをあげてマネジメント層になって時間を作ることや、目の前の業務を効率化して自分の時間を増やすことも可能です。

ワークライフバランスを意識し、プライベートの時間を充実させていきましょう。

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