IT業界の人材不足の原因と今後の対策とは?【徹底解説】
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近年IT業界は慢性的な人材不足に陥っています。IT業界といえばエンジニアが多く活躍している業界ですが、
エンジニアがなかなか採用できないという状況が続いています。
今回の記事ではIT業界がなぜ人材不足なのか?その対策としてどのようなことをしているのか?
といったことを徹底解説していきます。
なぜIT業界は人材不足なのか?
(出典:経済産業省「ITベンチャー等によるイノベーション促進のための人材育成・確保モデル事業」)
IoTや人工知能などのほか、SNSサービスやBtoCサービスなどの拡大に伴い、IT業界の市場は拡大を続けています。
提供されるサービスに比例して、必要とされるエンジニアも多くなり単純に必要な人員が増えてきたという状況です。
上記の経済産業省の調査によると、2015年にはすでに約17万人のエンジニアが不足していると推計されています。
また今後2030年までにエンジニア不足の状況は悪化していき、約59万人のエンジニア不足が起こると予測されています。
ITエンジニアに対する悪いイメージの定着
ITエンジニアといえばずっと仕事場に拘束されて、延々とコードを書かされ、バグが起これば対処のために泊り込まなくてはいけないといったイメージがあるのではないでしょうか。
一部確かに真実でもありますが、そのイメージがクローズアップされ、「エンジニアはきつい」と若い人材から避けられているという状況もあるようです。
実際エンジニアが毎日目の下にクマを作りながら働いているかというと、業種によります。
サポートやテストを主に行っているエンジニアは定時に帰ることができますが、リリース間近のサービスに携わっているようなエンジニアは毎日終電で帰っている、ということもあります。
ITエンジニアの給与の低さ
ITエンジニアの給与は平均年収600万円前後です。
経験年数や仕事のきつさに比べて、報酬が低いというイメージがある人も多いのではないでしょうか?
アメリカではエンジニアがフリーランスとして単独で契約を行うという形態が主流ですが、日本の多くのエンジニアは企業の会社員として働いています。
日本では、SIer(エスアイヤー)という元請けから下請け会社へと仕事が流れ、金額が差し引かれるという仕組みが存在することもあり、下請けの会社員エンジニアに渡る報酬が低くなっているという状況があります。
しかし、近年はエンジニアが全て低い報酬で働いているわけではなく、エンジニア個人の経歴やスキルセットによっても給与があがる時代になってきました。
例えば今現在需要が最も高いRubyエンジニアであれば、需要も多く、実力や経験があれば高い給料で働くこともできるでしょう。
人口減少によるIT人材不足
(出典:経済産業省「ITベンチャー等によるイノベーション促進のための人材育成・確保モデル事業」)
日本の人口減少により、社会全体に人手不足の現象が起こっています。
IT業界も例外ではなく、需要が伸びているのに人口が下がっているため、エンジニア不足が深刻化していると考えられます。
経済産業省の発表によれば、若者の人口減少に伴い、2019年を境にIT関連産業への入職者は退職者の数を下回るそうです。
それにより、IT人材不足は加速していくと考えられてます。
IT業界自体が成長市場であり、現在の人数でもIT人材は相対的に不足していく状況であるのにも関わらず、人材の絶対数も減少していく非常に厳しい状況です。
技術の移り変わりが早いため、IT人材不足は加速している?
IT業界は技術の移り変わりがが非常に早いです。
技術の進化に合わせて自分もスキルアップする必要があるため、常に学び続ける姿勢が大事になります。
このような技術の移り変わりの激しさのため、技術の更新に疲れてしまうといったことも、若者が職業としてエンジニアを選ばない要因のひとつではないかと言われています。
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IT業界は人材不足をどのように対策している?
採用年齢の引き上げ
IT業界では深刻化するエンジニア不足に対して、エンジニア採用の年齢上限を引き上げる措置を行う会社も増えてきています。
35歳以上の採用は見送ってきた企業も、年齢相応のスキルや経歴がある人材であれば40歳以上のベテランエンジニアでも採用するといったケースもあり、年齢制限をなくしてきている現状があります。
年下のSEが年上のエンジニアに指示が出しにくい、年齢のわりにはスキルが足りていない、能力不足であるといった課題もあります。
外国籍のエンジニアの採用
日本語の話せる外国人の採用が増えてきています。
中国やインドネシアなど、アジアからのエンジニアを雇用する企業も増えてきており、さらに開発の拠点を東南アジアの国々に移転する企業も増えてきています。今後も外国籍のエンジニアがますます増えるようになってくるでしょう。
この方法は一見人手不足を解消する有効な手段のようにも見えますが、日本人のエンジニアを育てるチャンスを失っていることにもなります。一時的な解消手段としては有効でしょうが、長い目で見ると結局人材を減少させていることにもなりかねません。
未経験採用枠の拡大
業界未経験の採用枠を拡大し、プログラミングの教育に力を入れている企業も多くなってきています。理系だけでなく文系出身の未経験枠採用も拡大してきており、各社は一度採用してから人材を育成していくという取り組みを行っています。
ただしこの方法は手間もコストも時間もかかるため、多くの企業で導入されにくいという面もあります。
政府もエンジニア育成に力を入れている
2020年には小学校にプログラミング教育が導入されます。
IT業界の人材不足に加えて、理系エンジニアの不足は今後さらに深刻なものになると予想されており、政府や産業界も危機感を抱いている状況です。
この現状を打破するために、エンジニアの育成を行うため早期からプログラミングを学ぶ機会を作るという取り組みが始まっています。
今後望まれるIT業界の人材不足対策とは?
エンジニアの待遇改善
エンジニアの長時間労働の対策として、政府は働き方改革を進めています。
さらに企業と政府が主導して行う必要があるでしょう。
難しい案件を精神論で仕上げるといったケースが多く、これらの状況を改善しない限り、エンジニアを目指そうという人材が増えることは難しくなります。
エンジニアがが若者にとって魅力的であると感じてもらうには、給与の改善もさることながら、心身ともに健康で仕事ができるような環境をまずは整えていく必要があると考えられます。
エンジニアの教育
エンジニアが足りないからといって、安易に海外からエンジニアを呼び寄せたり、スキルがある派遣労働者を使うことは、新しいエンジニアを育てる機会を失っていることになります。
若手のエンジニアをしっかりと教育していくことで、エンジニアの不足を緩和していくことができるのではないでしょうか。
昔ながらの「見て覚える」のも大切な教育ですが、体系的な知識をOJTとしてしっかりと教育していくことで、質の高いエンジニアを育成することが可能になると思われます。
発注側のシステム構築に対する理解
発注する側がシステムを理解していないことが多いという現状も、エンジニアの劣悪な仕事環境に拍車をかけているケースもあります。
あれもこれもと無理難題を押し付け、クライアントからの要望を簡単に断れない開発会社が無理をして開発をするといったケースです。
その場合報酬に見合わない労働が発生することも多々あり、現場に携わっているエンジニアは疲弊していきます。
発注側に対してNoと言える姿勢も大切ですが、システムを発注する側もある程度システム構築についての知識を得ておき、無理な発注は行わないことが大切です。
近年は、発注側の人間が正しい工数を見積もるためや、エンジニアとのコミュニケーションをとるために、プログラミングを学ぶケースも増えてきました。
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人材不足のIT業界の中で需要の増加が見込まれている業種は?
IoT(Internet of Things)
IoTとはInternet of Thingsの略で、モノとインターネットをつないだサービスのことを大きく指しています。
テレビ
冷蔵庫
スマートフォン
パソコン
などがインターネットと繋がることで、より効率的に便利に家電を使えるにしようという取り組みです。
遠隔でのサービスやインターネットを使ったプラスアルファのサービスなど、より生活が豊かになるサービスの提供を目指しており、今後IoTのサービスは拡大していくことが見込まれています。
IoTに関するサービスを実現するためのエンジニアの需要もそれに伴って増加していくと予測されています。
ビッグデータ解析
計算機能の向上により、大きな数を扱う計算ができるようになった関係で、ビッグデータを解析し新たなマーケティング戦略を立てる動きが本格化してきています。
ビッグデータを統計学的な手法を使って解析するエンジニアをデータサイエンティストと呼び、新たなエンジニアのタイプとして各企業から必要とされるようになってきています。
ビッグデータを解析するスキルと、その結果をマーケティング結果としてまとめて、企業の新商品や新戦略として提案していくなど、企画力も求められる傾向があり、エンジニアだけにとどまらない活躍も期待されている分野です。
この分野では、Pythonというプログラミング言語が活用されています。
Pythonを学習してみたいという方は、こちらの記事をご覧ください↓
![Pythonの初心者の効率的な学習方法とは](https://web-camp.io/magazine/wp-content/uploads/2017/09/9nl8eIPUrFQ_APU1563246691_1563246746.jpg)
AI(人工知能)
人工知能は今後ますます発展が期待されている分野です。
機械学習やディープラーニングなど、新しい技術が次々と投入され、市場も拡大します。
人工知能を開発するためのエンジニアも市場拡大に伴って増加が見込まれ、人工知能に関するスキルを持つエンジニアは多くの企業から必要とされるようになるはずです。
将来的には車の自動運転や、言語の翻訳といったことも人工知能がが担うようになり、さまざまな分野で人工知能が活躍するようになります。
人工知能に携わるスキルを持つことで、エンジニアとして長く活躍できるようになります!
クラウドコンピューティング
アマゾンやグーグルといった大企業の提供するクラウドのプラットフォームを使ったサービス展開が主流となりつつあります。Gmailなどがその例です。
今後はこういったクラウドサービスを使うことができるエンジニアの需要が高まっていくと予測されています。
自社でサーバを構築してその中にシステムを作るという流れが次第に少なくなってくるため、インフラエンジニアはおのずとクラウドのサービスに強くなっていかざるをえない状況となるでしょう。
VR(仮想現実)・AR(拡張現実)
仮想現実も今後発展していくであろう技術のひとつです。
ヘッドセットやグローブといった、仮想現実を体感できるツールを使って、仮想空間を疑似体験できる技術のことをVRといいます。
このVRはゲームの分野にとどまらず、医療、産業などさまざまな分野での活用が期待されています。
この技術を扱うことができるエンジニアは今後需要が多くなることが予測され、VRに関するスキルを獲得しておくことでエンジニアとして活躍できるフィールドを長く保持できるようになるでしょう。
また、AR(拡張現実)と呼ばれる技術も進歩しています。ポケモンGOなどがその例です。
VRはUnityという開発環境でつくることができます。
Unityを学習してみたい方は、こちらの記事をご覧ください↓
Unityの初心者へ!Unityの特徴と効率よく学習する方法とは?
IT業界の人材不足によって生じるエンジニアへの3つのメリット
人材が不足するということは、雇う側から考えれば、採用コストが上がり、待遇もよくしなければ人材を確保できないというデメリットです。
しかし、それはエンジニア側からすれば大きなメリットとなります。
人材不足により、収入や労働時間の待遇がよくなる
IT人材、エンジニアは現在不足しています。
つまり、どの企業も転職希望のエンジニアを待っている状態です。
そうなると、労働環境の悪い企業には人材はたまらずに他の待遇の良い企業に流れてしまいます。
しかし、IT人材不足によって一人にかかる採用コストが大きく、人材確保が難しいので、まずは現在もっている人材を手放したくないという思考になります。
そういった背景から考えると、現状の働いている環境が良い環境だと思ってもらうために、エンジニアの収入面や労働時間において待遇をよくせざるを得ない状況となっています。
人材不足により、転職がしやすく、チャンスが広がる
企業側の視点として考えてみましょう。
上記にも書いてある通り、現状いる環境が良いエンジニアを引き抜くにはそれよりも良い待遇を提示しなくてはなりません。
例えば、給与が年収450万円であるのであれば、それよりも良い収入である500万や600万を提示しなくては、転職というリスクを背負っているエンジニア側は動きません。
つまり、エンジニアは転職しやすくなるだけでなく、転職することでより良い待遇を得やすくなるということです。
人材不足により、未経験でもITエンジニアとして教育してもらえる
人材不足していれば取りうる策は2つです。
「人材を外部からもってくる」か「人材を内部で育成する」です。
人材を外部からもってくることにより生じるメリットは上2つで説明しました。
外部から人材を持って来ることができない場合、人材を内部で育成するしかありません。
スタートとしての待遇はあまりよくないかもしれませんが、未経験でもIT人材として、入ることでエンジニアとしてのスキルを給料をもらいながら教えてもらえます。なぜなら、教育が必要だからです。
教育してもらってついた能力で転職するもよし、その企業に残るもよし。どちらにせよ、他の職業に比べ、将来的な選択肢が増えることになります。
まとめ:人材不足のIT業界は需要が高く待遇の良いおすすめの業界
いかがでしたか?IT業界の人材不足についてご理解して頂けましたか?
現在日本ではIT業界の市場の拡大し、経済産業省の調査によると2019年をピークに、エンジニアの人口は減少していき、2030年には69万人の不足がが予想されているという状況です。
IoTや人工知能の躍進によって、今後エンジニアはますます求められるようになるでしょう。
逆に、不足している人材、、希少価値の高い人材になればその分、待遇はよくなります。
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