今後危ない業界10選と成長していく業界5選｜伸びる業界への転職が有利になる資格を解説
「現在自分の業界が危ないかわからない」
「これから伸びる業界に転職したいけどわからない」
と思うことはありませんか？
仕事を転職しようとしても、成長している業界がわからなくて迷ってしまいますよね。
では、今後危ない業界と成長する業界はどのようなものがあるのでしょうか？
そこで今回は、
- 今後危ないと言われる業界10選
- 成長していく業界5選
- 転職に有利になる5つの資格
について詳しく解説します。
この記事を見れば今後も成長する業界がわかり転職に有利になる資格が把握できチャレンジができます。
ぜひ最後まで読んでみてくださいね。
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今後危ないと言われる業界に共通する2つの特徴
デジタル化の影響により、業界の流れも変化しています。
今後危ない業界は主な特徴として下記の2つがあります。
- 以前よりもニーズが減っている
- 時代の変化に対応できていない
また2020年から始まったコロナ禍の影響でリモート化が加速し、衰退する業界が多くなることも予想されます。
それでは詳しく解説していきます。
1.以前よりもニーズが減っている
どの業界でも需要が減ることで「危ない業界」になる可能性はゼロではありません。
ニーズの変化により、必要とされていたものが必要でなくなることもあるでしょう。
たとえば、以下の事例はニーズが減った業界として注目しておく必要があります。
- 飲食・サービス業界：コロナ禍による外出頻度の低下
- ブライダル業界：人口減少による結婚離れや、結婚式の予算の縮小
上記のように、顧客のニーズが変化することで、以前とは違う市場になっています。
そのため、ニーズの減少は今後の業界の見通しを良くも悪くもする要素のひとつなのです。
2.時代の変化に対応できていない
今はAI化やIT化のテクノロジーが発達したことにより、ネット業界が主流になってきました。
その反面、時代の変化に対応できなかった業界は、仕事を奪われてしまいます。
具体的には以下のような事例が、変化に対応できなかった業界の一例です。
- 製造業界：製造工程のロボット化による人件費のコストカット
- 新聞・出版業界：情報収集が紙媒体からWeb媒体へ変化するようになった
テクノロジーの進歩によって時代の変化は早くなっていくことが想定されます。
そのため、その変化に対応しきれない業界は、これからの先行きは不透明になりつつあるでしょう。
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将来性がない？今後危ない業界10選
今後危ない業界は顧客のニーズが減少し、時代の変化に対応できていない業界であると考えられます。
新たに生まれた技術や、人口減少によって衰退傾向になる業界はとくに注意すべきでしょう。
今後危ない業界は以下の通りです。
もちろん今後衰退することが決まっているわけではありませんが、今の市場だとネガティブな目線で見られている傾向もあります。
そこで異業種で働くうえでは、その業界の将来を考えて転職活動をするべきでしょう。
1.自動車業界
日本の自動車メーカーは世界の自動車メーカーに比べて遅れている傾向が見えつつあります。
自動車業界は今後、ハイブリッド車やEV燃料電池車に加えて自動運転が主流になりつつある印象を受けている方も多いでしょう。
こういった新技術を用いた技術に遅れをとりがちで、競争力が少しずつ低下している現状があることは覚えておきたいものです。
- IT関連企業（Google・アリババ）が自動車業界に参入
- 国内大手企業がエンジンの電動化に追い付けていない
自動車業界では100年に一度の変革期とも考えられており、日本がこの流れに乗れるか否かが、重要なポイントとなっている現状があります。
自動車業界はエンジン部品で需要がありましたが、今後は電気自動車になると部品の供給が減ってしまう未来が来ることも否めません。
そのため、自動車業界に対して先行きが明るいとはいえないという目線もあるのです。
2.士業業界
弁護士や税理士などの士業業界も今後は安定ではないと考えられています。
専門的な業務も簡素化されてAIやRPAを使ったシステムが普及されていく傾向があります。
そのため、今まで必要だった人件費が不要となり、市場が飽和しつつあるのです。
- 定型的で事務的なもの
- 手続き系の士業（司法書士・弁護士・行政書士・社会保険労務士）
- 計算系の士業（公認会計士・税理士）
たとえば上記のような項目は自動化がしやすい分野であり、今まで人が担当していたところをロボットに任せることによって、コストカットができるようになるのです。
士業業界は高収入のイメージがありましたが、今後はどうなっていくかわかりません。
人の力が求められる範囲が狭まったことによって、今まで安泰だった士業も、先行きはわからなくなってきています。
3.金融業界
金融業界の中でも、とくに「銀行」が今後危なくなる傾向にあります。
IT化によってさまざまな業務の人件費が減ったのもひとつの理由です。
金融業界が今後危ない具体的な事例が以下の通りです。
- フィンテック（電子決済システム・仮想通貨）の台頭
- AIの発達による銀行の業務（窓口や受付、データ入力）の消失
- 融資や資産運用へのビッグデータの活用
自動化の動きが加速する中で、大規模な人員削減といった施策に踏み切る大手企業が増加しているでしょう。
このような不測の事態に備えるために、今後の動向や将来性を踏まえた判断をしていくことが重要になります。
4.アパレル業界
店舗販売のアパレル業界は今後危なくなると考えられています。
ITや配達システムの発展により多くの人がインターネットで購入するようになっています。
そのほかにも、現在の社会的な状況にもより、外出が難しいことから「最低限のファッション」を考える人が増えたのも要因として挙げられるでしょう。
- 服はファッションから生活用品になり需要が減った
- 外出してまで店舗に行かなくなる
- 企業もネット販売を拡大し店舗販売は縮小する
国内のアパレル市場は、そもそもの消費が減少傾向であるという難しい局面を迎えています。
5.不動産業界
不動産業界についても今後危なくなる業界として考えられています。
主に不動産業界が危ない理由は以下の通りです。
- 高齢者が増え少子化問題（世帯数の減少で縮小する）
- 2022年問題（生産緑地問題）都市部の不動産価格の下落や空き物件の増加
- 空き家問題（地方で高齢化が進み空き家が増加）
人口減少は不動産業界に大きなダメージを与えることになるでしょう。
6.美容業界
美容業界はここ数年で競争激化により閉店の流れが継続されています。
具体的には美容業界が今後危ない事例は以下の通りです。
- 低賃金（美容師の単価は最大でも15,000円が限界）
- 少子高齢化で市場自体が縮小傾向（人口の減少により美容院へ行かなくなった）
- 格安店やクーポン集客による競争激化（メディア広告などでの宣伝で集客強化）
人口減少と低価格の美容業界は、顧客の賃金が安くなりがちな傾向があるため、もし美容業界で働くのなら、働くための強いモチベーションを維持することが求められます。
7.ブライダル業界
ブライダル業界は少子化により結婚離れになっています。
そのため現在は結婚式のニーズの変化により縮小した状況になっています。
ブライダル業界の今後危ない具体例は以下の通りです。
- 家族のみで縮小した結婚式
- 若い世代の結婚離れ
- 少子化で挙式の減少
少子化にともない人口の減少によりブライダル業界は衰退する予測ができます。
8.テレビ・映画業界
今はNetflixやYouTubeによって、時間や場所に制限されず、通信環境があるならコンテンツを楽しめる時代です。
このことによって、テレビや映画のように時間の制約があるものから離れていく傾向があります。
今の市場をわかりやすくまとめると、以下のような状況となります。
- インターネットの普及により通信環境があればスマホで視聴できる
- 「視聴」という行動をする際の選択肢が広がり、テレビを見る人が減った
たしかに、以前はテレビ業界が情報収集の手段でした。
ですが今ではテレビを頼らずとも、簡単に最新情報が入手できることから、若い世代からのテレビ離れが進行しています。
9.広告業界
テレビのほかにも「新聞・雑誌」のような広告業界が衰退傾向にあります。
新聞・雑誌が減少しているのは前述したテレビ離れの傾向と「紙媒体の減少」からです。
具体的に広告業界の衰退の事例は以下の通りです。
- 広告自体の変化（ユーザーひとりに照準を合わせた広告の個別化）
- 広告活動をおこなうフィールドの変化（SNSや世界中から集まるプラットフォームで広告をシェア）
テレビだけに限らず、新聞・雑誌のような旧来のマスメディアは、人離れになっている傾向のため、広告業界の変化に対応できないと今後危ない業界になりかねません。
一方、ここで述べなかった「インターネット」を軸で展開している広告業界は、上記の理由を満たしている広告業界は今後伸びる傾向になっています。
10.印刷業界
本や冊子・雑誌を印刷し販売する業界が今後危なくなるでしょう。
紙媒体が必要とされていた時代からスマホやタブレットを利用する電子化が主流になっているからです。
印刷業界が今後危ない事例は以下の通りです。
- 新聞・雑誌・小説など紙媒体から電子書籍に移行
- 紙媒体の契約書から電子契約書に移行
- 捺印申請文化の廃止傾向
印刷業界は2000年以降のデジタル化により印刷物需要が減少している業界です。
またIT化やコロナ禍によって、時代の変化をともない衰退していくでしょう。
今後も成長し続ける業界5選
転職をするうえで、もっとも重要になるのが今後も成長し続けられる業界を見極めることです。
2021年以降も伸びる業界としては下記の通りになります。
- IT業界
- エンタメ業界
- ドローン業界
- 医療・介護業界
- 農業業界
IT関連から時代にあった変化に対応できている業界が今後伸びる傾向にあります。
それでは詳しく見ていきましょう。
1.IT業界
IT業界は今後も成長し続ける業界です。
IT業界の現状の推移が下記の引用からわかります。
IT業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。
2020年-2021年のIT業界の業界規模（主要対象企業197社の売上高の合計）は16兆4,016億円となっています。
IT業界の中でも成長し続ける分野は下記の通りです。
- AI（人工知能）
- VR（仮想現実）
- AR（拡張現実）
- IoT（モノのインターネット）
- ブロックチェーン（取引履歴が記録された台帳の仕組み）
このようにIT業界の成長は伸びて行くことがわかります。
もっとも重要なのはIT業界で今後エンジニアが不足することがわかっているので今から将来を考える職として良いでしょう。
2.エンタメ業界
エンタメ業界は5Gなどの通信技術向上によって今後も成長し続ける業界になります。
5Gの発達で通信速度の高速化や快適な視聴環境が構築されます。
エンタメ業界の種類として以下の通りです。
- NetflixやAmazon Prime Video（映画・ドラマ・アニメ・スポーツ）
- ゲーム（オンライン・スマホゲーム）
- Spotify・Apple Musicをはじめとした音楽配信
コロナ禍の影響もあり、巣ごもり生活になったことにより自宅でできる楽しみ方が主流になるでしょう。
エンタメ系サブスクリプション（定額制のサービス）を利用する人が多くなっています。
3.ドローン業界
ドローン業界はここ数年で一気に成長し始めた領域のひとつと言っても良いでしょう。
ドローンは個人の趣味で使用できる分野からビジネスや災害まであらゆる面で活躍しています。
主にドローン業界の特徴は以下の通りになります。
- 輸送・配送（障害物などを避け最短で目的地まで行ける）
- 災害・救助支援（危険な場所へ上空から支援）
- 産業ドローン（農業や建設などの分野で活用）
ドローン業界は現在も新しい開発研究が進められていますので今後も成長し続けることが予想されています。
4.医療・介護業界
医療と介護業界は今後も成長し続けます。
日本は世界トップの超高齢社会（高齢化率21%を超えた状態）を迎え医療や介護が必要になってくるでしょう。
主に医療・介護業界が今後も成長することを裏付ける要素としては以下が挙げられます。
- 介護ロボットの導入（少子化で人手不足のため）
- 介護サービスの充実（コミュニケーションスキルが必要）
- 2025年介護難民問題（介護が必要ですが受けられない）
- 医療ではICT（情報処理技術）活用により個人のヘルスケアーを提供
医療・介護業界は今後ITシステムやAIによる技術が発展しサービスなどに貢献できる人材が求められるでしょう。
5.農業業界
日本の農業はITテクノロジーの進化によって今後も成長し続ける業界になります。
主に農業業界が今後も成長し続ける特徴は以下の通りです。
- 人手不足を解消（収穫作業を自動化するAIロボット）
- 大規模化（個人農家が減り企業が増える）
日本の少子高齢化はこの先も進むので、スマート農業が今後も成長し続けることが考えられます。
日本の食をささえる農業はインフラ（生活を支える基盤）の一部で無くてはならないものです。
このように伸び続ける業界は多岐にわたりますが、いずれも「自動化」「AI」「IT」といった要素が絡むことがわかるでしょう。
したがってプログラミングとスキルは今後も需要が増すことが考えられます。
もしあなたが効率よくプログラミングを学習したいという方には、プログラミングスクールがおすすめです。
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危ない業界回避に役立つ！転職が有利になる5つの資格
転職には資格があると有利になります。
さまざまな資格があるなかで、持っていることで今後活躍できる業界で働く際に役立つものを紹介していきます。
- IT関連資格
- 英語スキルを証明する資格
- 経理・経営に関する資格
- 医療や介護に関する資格
- 不動産や建物に関する資格
この5つを詳しく解説していきます。
有利になる難解な国家資格を取得できると、評価につながることになるでしょう。
1.IT関連資格
IT関連の資格は数多く存在していますが、その中でも国家資格と認定されているものを取得しましょう。
IT関連の国家資格は下記の通りです。
- ITパスポート（IT業界に必要な基礎知識）
- 基本情報技術者（最もベーシックな情報処理の資格）
- 応用情報技術者（ワンランク上のIT人材として企業戦略などを立案）
IT未経験・初心者は上記の資格を持っていれば、IT知識全般に関わるスキルの証明になります。
ITパスポートの難易度は？勉強時間や合格率を詳しく解説
2.英語スキルを証明する資格
今後も成長し続ける業界では国内から海外進出しています。
そこで英語能力を証明できる資格が以下の通りです。
- TOEIC（700点以上が望ましい）
- 実用英語技能検定（2級以上が有利）
- 国際連合公用語英語検定
TOEICや英検を取得し実用能力も評価基準を超えていると役立つ資格になるでしょう。
3.経理・経営に関する資格
経理・経営の知識は企業にとっても個人にとっても役立つ資格です。
税務などの仕事は外部に委託も可能ですが、経営や経理の知識を持っていると非常に有利になるでしょう。
主に経理・経営で役立つ資格は以下の通りです。
- 税理士（税務・会計を企業にアドバイスできるため有利）
- 公認会計士（上場企業から評価される）
- 日商簿記検定（2級以上が望ましい）
経営について役立つ資格を取得するなら、税務に関する資格も重要になり有利になります。
ただし税務の資格はかなり難易度も高いので、学習する時間が取れるかを再確認し、難易度が低いものからチャレンジしましょう。
4.医療や介護に関する資格
日本国内では少子高齢化が進み医療系や介護系の仕事のニーズが拡大しています。
医療・介護の仕事は生命を預かることもあるので、必要最低限の知識を身につけると良いでしょう。
主に医療・介護で役立つ資格は以下の通りです。
- 介護福祉士（介護・介護指導できる国家資格）
- 介護職員初任者研修
- 医療事務資格
介護職は資格なしでも採用されますが、効率よく転職できるためにも重要な資格になります。
医療・介護は専門性の高い仕事なので資格を取得し役立てましょう。
5.不動産や建物に関する資格
不動産や建物で役立つ資格は難易度が高いですが転職活動では評価されます。
一般的に有名な宅建（宅地建物取引士）やマンション管理士が不動産業界で重要されます。
主に不動産や建物に役立つ資格は以下の通りです。
- 宅地建物取引士
- マンション管理士
不動産の資格は難易度が高いですが、そのため役立ち会社からも評価され手当が付くのも多いです。
まとめ：転職を考えるなら今後危ない業界ではなく伸びる業界を検討すべき
もし今後危ない業界で現在働いているのであれば、できるだけ「今後も成長し続ける業界」を検討してみましょう。
リスクがある業界で働くことももちろんですが「転職できるタイミングで行動すること」が何よりも大切です。
転職を考えるなら今回学んだ以下の項目を把握しておきましょう。
- おもに「人間が取って代わられる要素」が多い業界はリスクが大きい
- ITを使いこなせる業務が多い業界は伸びしろがある
- 就職・転職に有利になる資格を覚えておくことで、効率の良い転職活動が可能
上記の項目を現在の自分に照らしあわせて、注意をして転職をして頂ければと思います。
また転職をするうえで最も大事なことは、将来を予測し今できることにチャレンジすることになります。
