個人向けのリスキリング補助金一覧！対象者や金額について徹底解説

リスキリングには、国や自治体では個人の学び直しを後押しするための補助金や給付金制度がいくつも用意されています。

条件を満たせば、数十万円単位の支援が受けられることもあるため、知っておくかどうかで損失を大幅に減らすことが可能になるでしょう。

今回は、個人が利用できるリスキリング補助制度をわかりやすく紹介していきます。

リスキリングとは？

リスキリングとは、仕事の変化に対応するために新しいスキルを学び直すことを指します。

現状、デジタル技術の進化や業務内容の多様化が進む中で、今もっているスキルだけでは通用しなくなるシーンが増えています。

「将来の働き方を見据え、自分の市場価値を高める手段」として、リスキリングは今や多くの人にとって欠かせない選択肢となりつつあります。

リスキリングとはなんのこと？DXにおいて必要とされる理由や導入事例を紹介

個人のリスキリング支援が広がっている背景

近年、個人のリスキリング支援が拡充されている背景には、「急速なデジタル化やAI技術の進展による職業構造の変化」があります。

したがって従来のスキルでは対応できない新たな業務が増加し、労働者が新しいスキルを習得する必要性が高まっています。​

さらに、少子高齢化による労働力不足や、グローバル競争の激化も影響しています。

​これらの課題に対応するため、政府はリスキリング支援に注力し、補助金制度や教育訓練給付金などの施策を展開しているのです。​

これらの取り組みは個人が新しいスキルを習得し、キャリアの幅を広げる機会として提供されているので、​今後もリスキリング支援の重要性は増していく可能性は高いです。

個人のリスキリングで使える補助金・給付金

ここからは、個人のリスキリングで使える補助金や給付金の種類、また対象者や対象講座について解説します。

①専門実践教育訓練給付金

将来を見据えて本格的なスキルを習得したい方に向けたのが、専門実践教育訓練給付金で、年間最大40万円（受講費の50％）が6ヶ月ごとに支給されます。

さらに、資格取得後に1年以内の就職＋賃金5％アップが条件を満たせば、最大80％（上限64万円）まで補助率が引き上がります。

45歳未満の初受講者には追加支援が出る場合もあり、キャリアチェンジを本気で目指す人にとって心強い制度となります。

対象者

専門実践教育訓練給付金に関しては、雇用保険に2年以上加入していた在職者や離職者が対象です。

離職者は離職から1年以内である必要がありますが、妊娠や介護など特別な事情がある場合は延長が認められるケースもあります。

パートや契約社員でも条件を満たしていれば申請可能です。

対象講座

厚生労働大臣が指定した講座が対象となっており、大学や専門学校での学び直し、資格取得を目指す通信講座などが該当します。

たとえば介護福祉士、調理師、建築士などの養成講座も含まれており、実務に直結した内容が中心です。

②教育訓練給付金

教育訓練給付金は、スキルアップやキャリアチェンジを支援する目的で、指定講座を受講した人に対し、受講費用の一部を国が負担する制度です。

• 給付金の種類は、
  一般
• 特定一般
• 専門実践（前章で解説）

の3つがあり、最大で80％の補助が受けられるケースもあります。

どの講座が対象かは厚生労働省が指定しており、条件を満たせば正社員だけでなく、パートや契約社員でも活用できるのが魅力です。

対象者

教育訓練給付金の対象となるのは、雇用保険の加入歴が一定期間以上ある在職者または離職者です。

一般教育訓練では1年以上、特定一般・専門実践教育訓練では2年以上の加入が基本条件になります。

ただ、離職者の場合は受講開始日が退職後1年以内であることが必要です。

また、以前給付を受けたことがある方は、再度利用する際に一定の間隔が求められるなどの注意点もあるため、事前確認が大切です。

対象講座

講座の対象範囲は非常に幅広く、ビジネススキルやIT、医療・福祉系など多彩なジャンルが揃っています。

たとえば一般教育訓練では、簿記やパソコンスキルなど比較的短期間で学べるものが多く、特定一般や専門実践では、より専門性の高い国家資格や職業訓練校、プログラミングスクールの長期講座が対象になります。

講座の指定は厚労省が行っており、以下から確認できます。

一般教育訓練　指定講座一覧（令和７年４月１日付）

③キャリアアップ助成金

キャリアアップ助成金は、非正規雇用で働く人の安定した雇用とスキル向上を後押しするために設けられた制度です。

有期契約・短時間勤務・派遣といった雇用形態の従業員を対象に、正社員登用や処遇改善を行った企業に対して支給されます。

キャリアアップ助成金には、以下の6つのコースが存在します。

分類	コース名	内容
正社員化支援	正社員化コース	有期雇用労働者等を正社員に転換する取り組み
	障害者正社員化コース	障害のある有期雇用労働者等を正社員に転換する取り組み
処遇改善支援	賃金規定等改定コース	基本給の規定を見直し、3%以上の賃上げを行う
	賃金規定等共通化コース	非正規と正規雇用者の賃金規定を統一し、平等な待遇を整える
	賞与・退職金制度導入コース	非正規雇用者にも賞与や退職金制度を導入し、実際に支給・積立を実施

対象者

前述したとおり、対象者は有期雇用やパートタイム、派遣社員として働く方々です。

正社員ではない立場で企業に貢献している方に対し、より安定した働き方への移行を支援する形で設計されています。

なお、助成金はあくまで企業に支払われるため、個人での申請はできませんが、制度を活用するには企業側が「キャリアアップ計画」を策定し、所定の手続きに沿って実施していることが条件です。

対象講座

キャリアアップ助成金では「講座」という形ではなく、企業内で行われる具体的な処遇改善策が対象となります。

代表的な内容には、

• 有期雇用者の正社員化
• 賃金規定の改定による3％以上の基本給引き上げ
• 正規雇用と同等の賃金制度の適用
• 賞与や退職金制度の新設
• 社会保険の新規適用

といった施策があります。

これらの取り組みを行うことで、企業は数十万円～100万円以上の助成を受けられるケースもあります。

④若者雇用促進助成金

若者の安定した雇用を支援するために設けられたのが「若者雇用促進助成金」。

中でも「ユースエール認定企業」に認定された企業は、若年層の雇用や育成に力を入れているとみなされ、以下の助成金の加算対象となります。

• キャリアアップ助成金
• 人材開発支援助成金
• トライアル雇用助成金
• 特定求職者雇用開発助成金（三年以内既卒者等採用定着コース）

雇用環境の改善や人材定着を促進するうえで、企業にとってもメリットが大きく、若者にとっても安心して働ける環境づくりが進む仕組みとなっています。

対象者

35歳未満の若年求職者を雇用する企業が対象ですが、雇用主側が「ユースエール認定」を受けている必要があります。

認定の条件には、

• 残業時間の抑制や有給取得率の確保
• 若手の定着率

などが含まれており、「若者にとって働きやすい職場環境が整っていること」が前提となります。

若者の採用・育成に積極的な中小企業の皆さまへ｜厚生労働省

対象講座

講座そのものが直接の助成対象ではないものの、ユースエール認定企業が

• 若年労働者の育成の一環として実施する訓練
• 研修に関連する助成金制度

などで、加算が受けられる仕組みになっています。

たとえば

• キャリアアップ助成金の対象講座
• 処遇改善のための教育訓練

などを行う際に加算対象となるため、リスキリングとも相性が良い制度といえるでしょう。

⑤求職者支援制度（ハロートレーニング）

求職者支援制度（通称ハロートレーニング）は、就職や再就職を目指す方が無料で職業訓練を受けられる制度です。

雇用保険を受給できない求職者を対象に、スキル習得と就職支援をセットで提供しています。

一定の条件を満たす場合、月10万円の「職業訓練受講給付金」や通所手当も支給され、学びながら生活を支える仕組みが整っています。

訓練は全国のハローワークを通じて申し込み可能です。

対象者

主に雇用保険を受給できない求職者が対象となります。

収入や資産の状況、世帯条件など8つの支給要件すべてを満たす必要があります。

たとえば本人の収入が月8万円以下、世帯全体の収入が月30万円以下、金融資産が300万円以下など、生活支援の必要性がある方が対象です。

これに加えて、全訓練日の出席や過去の受給歴なども審査されます。

対象講座

受講できる講座は、

• IT
• 医療事務
• 簿記
• 介護
• 販売

など就職に直結する内容が中心です。

全国の訓練機関が実施する講座の中から、ハローワークの職業相談を通じて紹介されます。

原則、受講料は無料ですがテキスト代は自己負担となります。

受講前には面接や筆記試験を受ける必要があり、合格者のみが対象講座に進めるといった仕組みです。

⑥母子（父子）家庭自立支援給付

母子家庭や父子家庭の親が、安定した仕事に就くためのスキル習得を支援する制度です。

指定された講座を修了すると、受講料の20％（最大10万円）が給付されますが、金額が4,000円未満の場合は対象外です。

制度の利用には事前相談と審査が必要で、過去の支給歴や他制度との重複状況も確認されます。

自治体ごとに相談窓口が設けられており、受講講座はあらかじめ指定を受けることが必須条件です。

対象者

対象となるのは、「児童扶養手当の受給者」または「同等の所得状況にある母子家庭・父子家庭の親」です。

さらに、

• 雇用保険制度の教育訓練給付を受けられないこと
• 受講する講座が就職に有効と判断されること

が条件です。

本人の職業経験や希望職種、家庭状況などを踏まえて審査されるため、事前相談は必須となります。

受給歴がある場合は原則対象外となる点にも注意が必要です。

対象講座

雇用保険制度における教育訓練給付の対象講座をはじめ、自治体が認めた「就職につながる可能性が高い講座」も含まれます。

地域の実情や本人の希望職種との相性も考慮されるため、講座の指定申請と審査を経た上での受講が必要です。

申請には各種書類の提出が求められ、必要に応じて講座変更の助言を受けるケースもあります。

受講前の講座指定がないと給付対象外になる点にご注意ください。

⑦DXリスキリング助成金（東京都）

東京都内の中小企業や個人事業主が、従業員のデジタルスキル向上を目的とした研修を実施する際、その費用の一部を助成する制度です。​

助成率は対象経費の3/4で、1人あたりの上限は75,000円、1社あたりの年間上限は100万円です。​

助成対象となる研修は、

• 教育機関が提供する既存の公開研修（レディメイド研修）
• 企業が教育機関に委託して行うオーダーメイド研修

などで、集合研修やeラーニングが含まれます。

対象者

対象となるのは、東京都内に本社または主たる事業所を有する中小企業や個人事業主です。​

中小企業の定義は業種によって異なり、例えば

• 小売業や飲食業では資本金5,000万円以下、または従業員数50人以下
• サービス業では資本金5,000万円以下、または従業員数100人以下

などとなっています。​

また、助成対象となる従業員は、都内の事業所に常時勤務している者で、研修の総時間数の8割以上を受講する必要があります。

対象講座

助成対象となる研修は主に2種類あり、

• レディメイド研修
• オーダーメイド研修

です。

レディメイド研修とは「教育機関が計画した既存の公開研修」のことで、集合研修やeラーニングが含まれます。​

オーダーメイド研修とは「申請企業等の従業員を対象として計画し、教育機関に委託して実施する集合研修」のことです。

​研修時間は

• レディメイド研修で3時間以上10時間未満
• オーダーメイド研修で6時間以上

が必要です。​

またレディメイド研修の場合、受講者が研修の8割以上を受講し、教育機関から「受講証明書」を取得することが求められます。

そしてオーダーメイド研修の場合、「研修実施報告書」の提出が必要になります。

⑧人材開発支援助成金

厚生労働省の人材開発支援助成金は、企業内の人材育成を促進するための制度です。

事業主が従業員に対して職務に関連する専門知識・技能を習得させる職業訓練を計画に沿って実施した場合に、訓練にかかった費用や訓練期間中の賃金の一部が国から助成されます​。

以下のように複数の助成コースが用意されており、自社の人材育成の取り組み内容に応じて訓練経費や賃金の補助を受けることができます。

コース名	主な対象訓練（概要）
人材育成支援コース	従業員に対し職務関連の技能習得訓練を実施社内外のOFF-JT研修厚労省認定のOJT併用訓練非正規労働者の正社員化を目指す訓練等
教育訓練休暇等付与コース	有給の教育訓練休暇制度を新たに導入し、労働者がその休暇を取得して職業訓練や検定等を受けた場合に助成
人への投資促進コース	デジタル人材や高度人材の育成訓練労働者による自主的な職業訓練サブスクリプション型の定額制研修など新たな人材投資の取り組みを実施
事業展開等リスキリング支援コース	事業の新展開や業務転換に伴い、新分野に必要な知識・技能を習得させるための職業訓練を実施​
建設労働者認定訓練コース	建設業に従事する労働者に対し、建設関連の認定職業訓練や技能検定指導員訓練を実施※有給で訓練受講させた場合の賃金助成も含む
建設労働者技能実習コース	建設労働者に技能向上のための実習を行わせる場合に助成※OJT形式の実習を有給で受講させる取り組みが対象。訓練経費・賃金の一部を補助
障害者職業能力開発コース	障害者の職業に必要な能力を高めるため、一定の職業訓練を継続的に実施する訓練施設の設置・運営を行う場合に助成（施設の設置運営費用の一部を補助）​

対象者

雇用保険の適用事業所であれば法人・個人事業主を問わず活用できます。

ただし、従業員を一人も雇用していない個人事業主は対象外です。

• 人材育成支援
• 教育訓練休暇等付与
• 人への投資促進
• 事業展開等リスキリング支援

は業種不問です。

しかし、

• 建設労働者認定訓練
• 技能実習

は建設業の事業主、そして

• 障害者職業能力開発

については、障害者訓練施設を設置・運営する法人等が対象となります。

中小企業は助成率が高く、生産性要件を満たすと加算も受け取れます。

対象講座

それぞれ、

• 人材育成支援　＝　社内外のOFF=JTやOJT併用訓練、また非正規社員の正規化訓練
• 教育訓練休暇等付与　＝　有給の教育訓練休暇制度で受講する外部講座
• 人への投資促進　＝　高度デジタル・リカレント学習や定額制ｅラーニング
• 事業展開等リスキリング支援　＝　新分野進出に伴う専門訓練
• 建設労働者認定訓練・技能実習　＝　建設技能講習
• 障害者職業能力開発　＝　障害者向け職業訓練コース

を助成対象としています。

⑨公的職業訓練のデジタル分野重点化

国が推進する「デジタル田園都市国家構想」に基づき、公共職業訓練と求職者支援訓練でデジタル人材の育成が強化されています。

デジタル分野の資格取得や企業実習付きコース、オンライン学習支援など、多様な訓練が対象です。

個人事業主が受講することも可能で、雇用形態に関わらず幅広く門戸が開かれています。

さらに、希望者には月10万円の「職業訓練受講給付金」や通所手当などの生活支援も行われます。

対象者

この制度の対象は、

• 失業中の求職者や再就職を目指す方
• スキルアップを希望する在職者など幅広い層

など、幅広くなっています。

個人事業主も申請でき、雇用の有無を問わず、一定の条件を満たせば訓練の受講や給付金の対象になります。

対象講座

対象講座は主に以下のとおりです。

コース名	内容	支援内容（例）
デジタル分野の委託費等の上乗せ拡充	IT・AI・DX関連資格を目指す訓練	委託費＋月1万円上乗せ（最大月2万円）
企業実習を組み込んだコースの委託費等の上乗せ	企業現場での実践経験あり	委託費＋月2万円上乗せ
オンライン訓練におけるパソコン等の貸与の促進	自宅学習形式のIT講座	PC貸与：月1.5万円まで補助
生産性向上支援訓練（ＤＸ関連）の実施	中小企業の在職者向けDX訓練	民間研修を活用、費用一部助成
基礎的なデジタルリテラシーの向上促進	他分野訓練でもIT基礎を学ぶ	基礎スキルを必修化

参考：

公的職業訓練によるデジタル推進人材の育成とデジタルリテラシーの向上促進

公的職業訓練のデジタル分野の重点化によるデジタル推進人材の育成

リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業について

スキルの学び直し（リスキリング）から転職までを一貫して支援する取り組みのことです。

専門のキャリアアドバイザーによる面談から始まり、自分に合った学びの講座を選んで受講し、その後の転職活動までを一体的にサポートしてもらえます。

スキル習得だけでなく、キャリアの方向性に悩む在職者にとっても、有益なプログラムとなっています。

対象者・要件

対象となるのは、現在どこかの企業に雇われて働いており、転職を前提にスキルを身につけたいと考えている人です。

正社員だけでなく、契約社員や派遣社員、パート・アルバイトでも条件を満たせば対象になります。

反対に、経営者やフリーランス、業務委託契約の方は対象外となります。

ポイントは「今、雇用契約があるかどうか」という点です。

サポートされる金額 

キャリア相談や転職支援に加え、条件をクリアすれば受講した講座の受講料が最大70％（上限56万円）まで補助されます。

自己負担を抑えつつ学べるので、「学び直したいけど費用が不安」という方にはたいへんありがたい制度といえるでしょう。

個人がリスキリングを始めるメリット

この章では、個人がリスキリングを始めるメリットを、3つに絞ってご紹介します。

市場価値を高められる

今の職場だけでなく、どんな企業からも求められる「汎用性のあるスキル」が手に入るので、市場価値を高めることにつながります。

とくにITやデータ系のスキルは多くの業界で需要が高まっているため、専門性があれば転職市場でも注目されやすくなります。

現代は年齢や経験に関係なく「今どんなことができるか」が重視される傾向なので、リスキリングは自分の価値を更新し続ける手段として有効です。

仕事の裁量が広がる

新しいスキルを身につければ、これまで任されなかった領域の仕事にも挑戦できるようになります。

たとえばプログラミングやデータ分析を習得すれば、業務改善や企画提案などにも積極的に関われるようになるでしょう。

それだけでなく、もっているスキルによっては転職できる企業の選択肢もグッと広がります。

やりたい仕事に挑戦したり、気になる職種に転職したりするなど、選択肢が広がるのはやりがいに大きく直結します。

キャリアアップを目指せる

「いつかは役職に就きたい」「もっと責任ある仕事を任されたい」と考えている方にとって、リスキリングはキャリアアップへの土台づくりとして最適でしょう。

現場経験だけでは難しかったマネジメントやIT系スキルも、計画的に学べば確実に自分の武器になります。

知識と実践を重ねることで、信頼される人材として一歩先のポジションを狙えるようになるでしょう。

AIエンジニアのキャリアパスは？キャリアアップに必要なスキル5つを解説

個人のリスキリング補助金が使えるDMM WEBCAMPのコース

DMM WEBCAMPでは、リスキリング補助金が使える3つのコースを用意しています。

• 短期集中コース
• 就業両立コース
• 専門技術コース

それぞれ、順を追って紹介していきます。

＞＞DMM WEBCAMP コース一覧を見る

短期集中コース

最短3カ月、短期集中でエンジニア転職を目指すコースです。

HTML/CSSからRuby on Rails、チーム開発まで一気に駆け上がり、転職保証が付くので結果にコミットできます。

定価690,800円ですが、経産省「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」を活用すると最大70％（約48万円）がキャッシュバックされます。

実質負担は約251,200円で、メンター常駐・ポートフォリオ制作・面接対策がすべて込み。

「最速で新しい職場に飛び込みたい」人にぴったりです。

＞＞DMM WEBCAMP 短期集中コースの詳細はこちら

就業両立コース

現職を続けながら自分のペースで夜間・週末に学習できるコースです。

学習期間は３〜12カ月、進捗管理は専属メンターが並走し、生活リズムを崩さずスキルを積み上げられます。

受講料は889,350円ですが、厚労省「第四次産業革命スキル習得講座」なら最大80％（約64万円）まで補助され、自己負担は249,350円に。

学習時間を自分でコントロールできるうえ、転職サポートは短期集中コースと同等です。

「今の収入を途切れさせずに転職準備をしたい」と考える社会人の強力な味方となること間違いありません。​

＞＞DMM WEBCAMP 就業両立コースの詳細はこちら

専門技術コース

AIまたはクラウドなどの最新技術を学んで転職を狙うコースです。

Pythonで機械学習モデルを実装、あるいはAWS環境でインフラを構築し、実務レベルの専門スキルを身につけます。

受講料は910,800円ですが、経産省・厚労省の両制度に対応し、最大80％（約64万円）のキャッシュバックを受ければ、実質270,800円で受講可能です。

最先端スキルを武器にしたキャリアチェンジを狙う人に「技術＋転職保証＋大幅補助」の三拍子がそろったコースです。

＞＞DMM WEBCAMP 専門技術コースの詳細はこちら

まとめ

個人のリスキリングを支援する補助制度は年々拡充されているため、学び直しへのハードルは下がりつつあります。

専門的な講座から短期のスキル習得まで豊富にそろっているだけでなく、条件を満たせば数十万円単位の補助を受けられるケースもあるので、使わない手はないでしょう。

「ぜひ補助金を使ってリスキリングに挑戦したい！」

「ITスキルを本格的に学んで、将来性の高い分野に転職したい！」

そんな方にこそおすすめなのが、補助制度対応のDMM WEBCAMPです。

短期集中・就業両立・専門技術の3コースはすべて補助対象で、最大70％の受講料がキャッシュバックされます。

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