仕事をミスするとクビになる？なる理由とならない理由を5つずつ紹介

先行きが見えないなかで働くのは、不安がつきまといますよね。
近年では大手企業でも、安心とは言えなくなってきています。

そんななか、

「ミスばかりで会社をクビになったらどうしよう…」
「どんな理由でクビになる可能性があるのかな？」
「もしクビになったらどうすればいい？」

という悩みを抱える人も多いのではないでしょうか。

会社員でもクビになれば仕事がなくなり、収入が激減してしまう可能性はあります。
クビにならないためにできること、万が一クビになったときにできることを知っておきましょう。

今回は、

についてお伝えします。

「会社がどんな理由でクビにするのか、そのときどうすれば良いのかを知りたい！」という方は、ぜひ最後まで読んでみてくださいね。

そもそも会社は気軽に従業員をクビにできない

実は会社はそう簡単に社員をクビにすることはできません。

労働契約法の第16条では次のように定められています。

第十六条　解雇は、客観的に合理的な理由を欠き、社会通念上相当であると認められない場合は、その権利を濫用したものとして、無効とする。

(出典：労働契約法)

つまり、会社が社員をクビにするには、

ということが必須なのです。

もし、上記にあてはまらない理由で会社が社員をクビにしようとしても、無効になります。

会社が労働契約法違反となる形で社員をクビにすると、損害賠償を請求されることも。

労働契約法があることで、会社は不当な理由で社員をクビにすることはできないのです。

では、実際にどんな形でクビになるのでしょうか。

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クビの3つの種類とは

会社は労働契約法に違反しない場合、社員をクビにすることが可能です。

クビについて、「懲戒解雇とか聞いたことあるけど、あれってどういう意味だろう？」と疑問に思う方もいるでしょう。

クビには種類があり、クビの理由や原因によって大きく3つに分けられます。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

1.懲戒解雇

懲戒解雇は、「就業規則に違反するなど、社内の秩序を著しく乱したことによる解雇」です。

具体的には、次のようなケースが当てはまります。

上記に該当する行為を行った場合は、クビになる可能性が高いです。

解雇のなかでも特に悪質な理由で解雇されるのが、懲戒解雇になります。

2.普通解雇

普通解雇とは、「会社の都合による解雇」です。

次のようなケースが当てはまります。

単に能力不足でクビになることはなく、改善の見込みがあるかどうかがポイントです。

また、病気やケガであっても就業可能な場合はクビにならずに済むこともあります。

病気や怪我が業務内容の遂行に大きく影響を与える場合、クビになる可能性があるということです。

普通解雇については、企業の就業規則に規定がある場合もあります。
確認しておくと安心でしょう。

3.整理解雇

整理解雇とはリストラのことで、「会社の経営が悪化した際の人員削減による解雇」です。

しかし、会社の経営が悪化しても解雇されない場合もありますよね。

「どんな条件が揃うと整理解雇されるの？」と疑問に思う方も多いでしょう。

整理解雇には、次の4つの要件がすべて満たされている必要があります。

要件について、法律には明文の規定はありません。

しかし裁判所による過去の判例の積み重ねから、解雇権の濫用として無効になる場合の基準として用いられています。

たとえば、役員の給料をカットするなど解雇を避けるための努力をせずいきなり解雇する、職場で嫌われている人から解雇するなどは不正解雇にあたるのです。

要件をすべて満たしている場合のみ、整理解雇が行われます。

仕事をクビになってしまう理由5つ

クビの種類をご紹介しました。

どんな形であれ、クビにはなりたくないものですよね。

会社をクビになってしまう理由を知っておきましょう。

順番にご説明します。

1.わざと会社に損害を与える行為

意図的に会社に損害を与える行為をするとクビになります。

たとえば、

などのケースは、会社に対して故意に損害を与える行為を行ったと判断され、懲戒解雇に該当するでしょう。

ただし、会社に損害を与えたとしても、意図的な行為でなければクビにはなりません。

もし大きな損害を出して疑われても、弁明の機会が与えられるという決まりがあります。

故意ではないことをしっかりと弁明すれば、クビを免れられるでしょう。

2.犯罪行為

犯罪行為に手を染めてしまった場合も、クビになる可能性が高いです。

実は、職場で何気なくしていることが犯罪である可能性もあります。

犯罪行為は「悪気はなかった」「わざとではない」「知らなかった」では済まされません。

特に業務上での犯罪行為では社会的にも会社的にも厳しい処分が下されます。

上記の行為に心当たりがある人は要注意です。

犯罪行為と判断されると、懲戒解雇になる可能性が高いでしょう。

また、会社とは関係のない私生活での犯罪行為も、会社の名誉を著しく貶めると判断されればクビになります。

犯罪行為には、十分に気をつけなければなりません。

3.無断欠席

無断欠席は、一度や二度ですぐにクビになるわけではありません。

しかし、長期間にわたって無断欠席が続くと、懲戒解雇の対象になります。

無断欠席をすると業務に支障が出たり、ほかの社員への影響が出ますよね。
繰り返して継続する無断欠席は、会社の損害につながります。

また、無断で欠席していることから、故意に会社に損害を与えようとしていると見なされても仕方ありません。

どうしても欠席する場合は連絡を入れ、迷惑や損害をかけないよう努力することが重要です。

4.ミスへの改善が見られない

ミスをすることは、誰でもあることです。
しかし、ミスを改善する見込みが全く見られないと、クビになる可能性があります。

会社はミスをしてでも社員が成長し、長期的に見て利益を出してくれるように期待しているものです。

一方で、ミスが改善されず、本人が成長する見込みが全くないと判断されると、普通解雇を言い渡されることがあります。

「ミスばかりで会社にクビにされないか心配だ…」と感じている人は、ミスを改善する姿勢を持つことが重要ですよ。

5.会社の経営不振

会社の経営不振による人員削減を余儀なくされる場合、リストラの対象としてクビになる可能性があります。

会社の利益が少なければ、社員に払う給料も払えません。

役員の給料カットやそのほかのコストカットをしても、どうしても社員を雇い続けることができない状況になると、整理解雇となるでしょう。

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クビにならない仕事上の理由5つ

クビになる理由をご紹介しました。

しかし、一方で本人には仕方ない事情も存在します。

「これってクビになる？」と不安に思う方も多いかもしれません。

そこでこちらでは、クビにならない仕事上の理由を5つご紹介しましょう。

ひとつずつ見ていきます。

1.能力不足

多くの方が不安に感じるのは、「自分はミスばかりだからクビになるのでは」という自分の能力不足ではないでしょうか。

実は、単純な能力不足でクビになることは、まずありません。

能力不足を理由にクビにすることは、不当解雇に当たります。

ただし、能力不足に対して改善する姿勢がなかったり、成長の見込みがないと判断されてしまうと普通解雇に該当するので注意が必要です。

ミスや能力不足が目立つなら、改善のために積極的に行動しましょう。

2.要件を満たさないリストラ

「会社の業績悪化を理由に、明日から来なくていいと言われた」ということがあるかもしれません。

会社の経営が悪化しても、要件を満たしていない整理解雇（リストラ）は不当解雇になり、無効です。

整理解雇の要件は以下の4点でしたね。

整理解雇の場合、会社は要件をすべて満たさなければいけません。

要件のいずれかでも不足があれば、整理解雇はできないのです。

「嫌われている人からリストラの対象になっている」「明日から来なくていいと言われた」などは、要件を満たしていないので不当解雇になります。

もし整理解雇されそうなら、要件を満たしているかどうかを確認しましょう。

3.上司との口論

「上司に意見したらクビだと言われた」などは、不当解雇です。

業務上での上司との口論を理由に、社員をクビにすることはできません。

業務態度を理由にクビにする場合は、次のような条件に該当している必要があります。

いずれも会社の損害に関わる行為や不正行為です。

上司に意見することや口論になること自体は、悪いことではありません。

4.軽度の病気やケガ

業務ができないほどの大きな病気やケガの場合はクビの対象になりますが、軽度の場合はクビにはなりません。

軽度の病気やケガで業務ができるにも関わらずクビになる場合は、不当解雇にあたるのです。

労働基準法の第19条では、病気やケガによる解雇について、次のように規定しています。

第十九条　使用者は、労働者が業務上負傷し、又は疾病にかかり療養のために休業する期間及びその後三十日間並びに産前産後の女性が第六十五条の規定によつて休業する期間及びその後三十日間は、解雇してはならない。ただし、使用者が、第八十一条の規定によつて打切補償を支払う場合又は天災事変その他やむを得ない事由のために事業の継続が不可能となつた場合においては、この限りでない。

(出典：労働基準法)

つまり、病気やケガあるいは産前産後の療養期間とその後30日間は解雇できないと、法律で決まっているのです。

ただし例外として、療養期間が長引いて3年以上になると「打切保証」を会社が支払うことで、会社側は解雇が可能になります。

5.妊娠や出産

「妊娠や出産をすると仕事ができなくなるのでは」と、心配になる方は多いでしょう。

妊娠や出産を理由にした解雇はできません。

男女雇用機会均等法では、妊娠や出産について会社がフォローをするように規定されています。

また、同法の第9条では妊娠・出産などを理由とする不利益取扱いの禁止を規定し、解雇を含むあらゆる行為を禁止しているのです。

(出典：厚生労働省 働く女性の母性健康管理措置、母性保護規定について)

妊娠や出産をした女性の就労は法律によって守られているため、不当解雇を見過ごさないようにしましょう。

仕事をクビにならないために！ミスを減らす方法5選

普段の仕事のなかでミスが多いと「自分は会社に迷惑をかけてばかり…。もしかしてクビになるのでは」と、不安になることがあるかもしれません。

できることなら自分自身のミスを減らして、クビになることは避けたいですよね。

仕事上のミスは、工夫次第で減らすことができます。

ミスを減らす5つの方法をご紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

それぞれ詳しくご説明します。

1.同じ失敗を繰り返さないようにメモする

誰でも、ミスをすることはあります。
大切なのは、同じミスを繰り返さないこと。

ミスしたことはメモを取るなどして、忘れないことが重要です。

なにがいけなかったのかを忘れてしまうと、人は同じ失敗を繰り返してしまいます。

繰り返さない工夫をして、ミスの原因や改善策を次に生かせるようにしておきましょう。

特に、ミスによって新しいことを学んだときや大きなミスをしたときは、しっかり記録に残して読み直すといいですよ。

2.同僚や上司と密に連絡を取る

ミスは、自分の思い込みや勘違いから起こることが多いです。
同僚や上司とこまめに連絡を取り合い、確認しながら仕事を進めましょう。

業務の進み具合や内容について、よく相談するほど間違いは少なくなります。

仕事は、自分ひとりで行なうものではありません。
周囲と密に連絡を取り合うことで、急な変更や問題点にもすぐに気づけますよ。

気になることやわからないことはできるだけ早く確認し、こまめに現状報告しながら取り組むことで、ミスを減らせるでしょう。

3.整理整頓を心がける

机の上やパソコン内が整理されておらず、大事な資料やデータが見つからないということはないでしょうか。

身の回りを整理整頓して、ミスが生まれにくい環境を整えましょう。

ものがすぐに取り出せない、整理されていない状態では、余裕を持った行動ができずにミスが増えてしまいます。

環境がミスの原因になっている場合は、環境を変えることでミスの発生を防ぐことができますよ。

4.作業効率をアップさせるツールを導入する

無駄な工程が多いと、そのぶんミスをする機会も増えてしまいます。

作業効率を上げるツールを導入すれば、ミスを減らすことができますよ。

たとえば、計算や入力作業などはひとつひとつ手動でやると手間もかかる上にミスしがちです。

自動で計算や入力ができるツールを導入することで、手間を省けて正確性も上がり、そのぶんの人手を他の作業に回すことができます。

ほかにもタスク管理ツールやスケジュールツールなどの活用がおすすめ。
作業の効率を上げると業務に取り組む心にも余裕ができるので、いっそうミスを減らせますよ。

5.何度も確認する

もしミスをしてしまったとしても、何度も確認しておけばミスに気づいて修正できます。

業務を完了するときには、複数回のセルフチェックを習慣づけて確認しましょう。

繰り返しやすいミスが分かっているなら、チェックリストを作成して照らし合わせながら確認するとより確実です。

また、自分だけの確認では自信が持てない場合には、上司や同僚など他人からチェックをしてもらうと安心ですよ。

万が一仕事をクビになってしまったときの対処

自分自身や会社の都合で、万が一クビになってしまった場合、大きなショックを受けるかもしれません。

「これからどうしよう…」と落ち込むこともあるでしょう。

しかし、いざクビになると問題なのは、収入を確保するために新しい仕事を見つけることです。

そこでこちらでは、クビになってしまったらやるべき対処法をまとめました。

さっそく見ていきましょう。

1.備品の返却

会社から借りていた備品があればすべて返却します。

使用していた机やロッカーは私物をすべて取り出し、元通りにしなければなりません。

また、会社から借りていたパソコンなども返却しましょう。

会社によっては、退職時の返却物を知らせてくれる場合もありますよ。

2.解雇理由証明書の申請

解雇されたら、解雇理由証明書を申請して発行してもらい、手元に持っておきましょう。

解雇理由証明書とは、解雇理由を記した文書のことです。

納得できない理由で解雇された場合、会社を訴えて解雇を無効にしたり、慰謝料などの損害賠償を求めたりするために必要になります。

もしあとから「不当解雇だったのでは？」と気づいても、解雇理由証明書を持っていなければ行動できません。

不当な扱いによる解雇を受け入れないためにも、解雇理由証明書の申請はしておきましょう。

3.失業手当の申請

会社をクビになって仕事を失った場合、条件に該当すると失業手当を受け取れます。

失業手当を受け取れる条件は次のとおりです。

失業手当を受け取れる期間は、「被保険者であった期間」と「自己都合か会社都合か」によって変わります。

被保険者であった期間	自己都合	会社都合
1年以上10年未満	90日	90〜120日
10年以上20年未満	120日	180日　※30歳未満

クビになると収入が途絶えてしまうので、次の就職先が見つかるまでの措置として失業手当を申請しておくと安心ですよ。

失業手当の申請は、ハローワークで手続き可能です。

4.年金・健康保険の切り替え

もし会社をクビになり、次の就職先が決まっていない場合は、年金や健康保険の切り替え手続きをしましょう。

会社に務めているうちは、年金や健康保険にかかる費用や手続きなどの負担を会社が持ってくれていました。

しかし失業すると、自分で国民年金や国民健康保険に切り替える必要があります。

健康保険に関しては、前の会社の健康保険を任意継続して加入するか、家族の被扶養者として保険に加入することも可能です。

いずれにせよ、会社を退職すると必ず年金・健康保険の切り替えが必要になることを覚えておきましょう。

5.転職活動

会社をクビになり仕事がなくなったら、新しい仕事を見つけなければなりません。

クビになることがわかってから、早い段階で転職活動を始めましょう。

転職活動ではスキルや経験が重視されます。

クビによる失業では次の就職先が見つかるまでに期間が空く場合も多いため、空いた時間にスキルアップをすることもおすすめです。

転職サポート付きのプログラミングスクールなどを活用し、就職活動が有利になるスキルを身に着けましょう。

まとめ：仕事をクビにならないような対策を意識しよう

今回は、仕事をクビになることについてお伝えしました。

そう簡単にクビになることはありませんが、不安定な社会情勢ではどうなるかわかりません。

現在の会社に頼りきりになるよりも、自分を変えていくことが必要です。

自分自身に知識やスキルを身につければ、必要以上にクビを恐れずに済みますよ。

クビにならないための方法やクビになったときにどう行動するかを知って、対策に役立てましょう。