第二新卒で年収アップは可能?今より給料を得るためにやるべき3つのことを解説
「新卒から第二新卒になれば、年収はどうなるんだろう?」
「転職したいけれど、大幅に年収を下げられたらどうしよう」
と思うことはありませんか?
第二新卒という立場で「転職したい」と思っても、年収がどう変化するのがかわからなくて不安になりますよね。
では、第二新卒の年収をあげるにはどのようなものがあるのでしょうか?
そこで今回は、
- 年収が下がりやすい理由
- 年収をあげるケースのご紹介
- 年収をあげるためにやるべきこと
- 希望年収の伝え方の注意点
について詳しく解説します。
この記事を読めば、第二新卒からの転職が明確になり、積極的な転職活動が可能になります。
ぜひ最後まで読んでみてくださいね。
第二新卒になると年収は下がりやすい5つの理由
新卒から第二新卒になる前に、年収についてどう変化があるか把握しましょう。
なぜなら、第二新卒になると年収が下がってしまうケースが多くなるからです。
年収が下がりやすい5つの理由を紹介します。
- 新卒社員と同等の扱いになるから
- 年収に納得出来ない形で転職することが多いから
- 大手企業に採用されにくくなるから
- 雇用形態が変わるから
- 賞与のありなしを確認しないまま転職してしまうことがあるから
それでは、下記で詳しく確認していきましょう。
1.新卒社員と同等の扱いになるから
第二新卒は、新卒と一緒の扱いをされてしまうケースが多くあります。
社会経験がある点は多少のアドバンテージはあるかもしれませんが、明確な実績がなく、スキルも十分ではない場合は、会社にメリットを提供できません。
- 一般的なビジネスマナーは備わっているというポジティブなポイント
- ほかの新卒と比べたときの「年齢」というウィークポイント
企業側はこの上記2つを天秤にかけて評価します。
たとえ社会経験があったとしても、むしろ「年齢」という差では新卒に比べてマイナスな評価を受けている点を考えると、給与が下がることも考えておくべきです。
2.年収に納得出来ない形で転職することが多いから
第二新卒から転職すると、新卒に比べて採用率も下がってしまいます。
そのため、多少なりとも「焦り」が生まれ、採用された会社にすぐ就職してしまうケースが少なくありません。
- 待遇は良いとは言えないけど、ほかの選考が順調とは言えない
- ここでお断りしたら、次はいつ内定を貰えるかがわからない
これらの心理から、年収に妥協した形で転職先を選ぶ傾向にあります。
納得しない転職先であっても、条件が良い会社では採用されないという理由から、目先の内定に妥協してしまうこともあるのです。
3.大手企業に採用されにくくなるから
新卒社員と比べると第二新卒は、大手の企業から採用されにくくなります。
そもそも大手企業は「新卒」「キャリアのある実力者」の2つの面で採用することが多いため、第二新卒というポジションは求人自体が十分にあるわけではありません。
そうなると、以下のようなことが起こります。
- 家賃補助をはじめとした各種手当が不十分な会社の求人しかない
- 福利厚生が整備されている求人が減る
このことで、新卒の頃と比較して、手元に入るお金が少なくなります。
したがって「給料が下がった」と感じることも増えてくるのです。
4.雇用形態が変わるから
第二新卒から転職活動をしようとすると、元々の雇用体系を維持できない場合があります。
新卒の頃と比べて選択肢が狭まってしまうため、今まで通りの雇用体系を維持しづらくなることもあるでしょう。
- もともと正社員だったが、契約社員として働くことになった
- アルバイトとして働かねばならなくなった
- 業務委託として働く必要が出た
わかりやすいものが、会社員であれば「社会保険」は半分は会社が負担してくれます。
ところが、業務委託など「会社員としての立場ではなくなった場合」は、こういった社会保険の優遇もなくなります。
したがって、今まで会社員が負担してくれていた分も自分で支払わなければならないため、額面で見た場合の報酬額が同じであっても、年収が下がることもあるのです。
5.賞与のありなしを確認しないまま転職してしまうことがあるから
会社によっては「賞与なし」という給与形態もあります。
そもそも賞与が無いことは法律違反ではないため、会社として社員に賞与を支払わなければならないという制約はありません。
ですが、私達の中には「正社員は賞与を貰えて当たり前」と思っている人もいるでしょう。
それゆえに、転職先で賞与が必ず貰えると思っていたが「実際は貰えなかった」ということもあるのです。
「年俸制」「役員」「アルバイト」などであれば、事前に賞与の有無に対してのアンテナを張れますが、一般的な正社員勤務への転職の場合はとくに注意が必要です。
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第二新卒で年収アップする5つのケース
第二新卒の場合、年収を上げるためには5つの道筋が考えられます。
第二新卒から転職に成功した方は、おもに下記のような理由で給料が上がることがあります。
- 給与の最低水準が高い業種への転職
- 前職が給与の水準が低かった
- 「経験者枠」での採用
- 大手企業に採用された
- 給与交渉に成功した
それでは、下記で詳しく確認していきましょう。
1.給与の最低水準が高い業種への転職
給与水準の高い異業種の仕事に転職した場合、年収が上がることがあります。
業界全体が潤っている場所であれば、人件費に割く費用も十分にあるため、理想的な給与を得やすいでしょう。
- 不動産
- 金融
- IT
これらの業界は、今後も伸び続ける業界と考えられます。
もちろん得手不得手はあるため、業界に馴染めるか否かは本人の努力が必要です。
とはいえ、給与水準の高い業界に転職することは手っ取り早く収入を高める方法の1つといえるでしょう。
2.前職が給与の水準が低かった
1つ前の項目とは対照的に「もともと居た業界が給与水準が低い業界だった」ということも、結果的に年収アップにつながる場合があります。
あなたが今いる業界が、人件費に予算を注ぎにくい場所であれば、それだけ平均給与も低いことでしょう。
- 会社の平均年収を調べたら、一般的な社会人よりも収入が低かった
- 雇用形態が非正規雇用である
- 会社の規模が小さかった
このような会社だった場合は、平均的な企業に転職しただけでも収入が上がることもあります。
異業種の転職に抵抗がないのなら、現職の業界の給与水準は本当に自分が臨んだ水準かどうかを見ておくことも大切です。
3.「経験者枠」での採用
年齢的には第二新卒であっても、何か特別な実績を持っていれば「経験者採用」という枠で採用してもらえることもあります。
経験者枠の採用は、会社との話し合いによって、給与が決まるケースが多いです。
交渉もしやすく、年収アップにつながりやすいため、経験者採用の枠で優遇されればチャンスといえます。
- 前職で売上につながる結果を出した
- 売上にはつながらなくても、現職で役立つスキルを持っている
上記のような内容に心当たりがある方は、経験者採用という選択肢も視野に入れてみるべきです。
もともと第二新卒からの入社は新卒と同等の評価からスタートとなることが多いですが、経験者採用から入社出来た場合は、新卒にはないアドバンテージを持った状態で入社できます。
4.大手企業で採用された
狭き門であることは間違いありませんが、大手企業に採用された場合は年収が上がる可能性はあります。
ほかの企業に比べて、大手企業は給与水準が高めなことが多いです。
大手企業は信頼度も高く、業績があり、安定していることから給料を高めに設定することができます。
福利厚生やボーナスもしっかりしているため、年収がアップしやすいでしょう。
収入面での安定や伸びしろといった点で考えても、大手企業に入社できた人は、前職よりも年収を高められる可能性は高いです。
5.給与交渉に成功した
給与額の交渉がうまくいけば、年収がアップします。
面接は会社の要望と求職者の希望をすり合わせる場所です。
したがって、あなたが出した提案に対し、企業側が了承してもらえた場合は、年収を高められることもあります。
とはいえ、給与交渉は伝えるテクニックが必要です。
- 会社にどういった利益をあげられるかを伝える必要がある
- 前職でのスキルや実績が明確である
これらの要素を満たせて初めて、交渉ができるようになります。
あなたの意見や要望が企業に対してメリットを提示できるのなら、交渉をする価値はあるといえるでしょう。
希望年収を伝える際の5つの注意点
異業種から転職を考えている方は、しっかり企業のことを調べておくことが大事です。
せっかく転職するなら、前職より高く設定したいですが、転職するなら現実的な数字を算出して面接に臨みたいものです。
企業と自分に見合った給与について、どうすれば上手く伝えられるのかご紹介します。
- 「前職と同程度」と伝えるのが無難ではある
- 「理想が高すぎる年収」は伝えない
- 交渉する際は前職の年収を伝えたうえで交渉する
- 応募先の年収は調べておく
- 最終面接寸前で交渉しない
それでは、下記で詳しく確認していきましょう。
1.「前職と同程度」と伝えるのが無難ではある
異業種・同業種関係なく、第二新卒の場合「前職と同程度」と答えると、穏便に転職活動を進めやすくなります。
企業側は、あなたに対してどれだけの人件費を払うべきなのかを冷静に見ています。
そこで「あなたが出す希望年収が、ポテンシャルに見合っているか」は大切な要素となるのです。
前職以上の希望年収を要求するのであれば「年収を引き上げるべき理由」が必要となります。
もし明確な理由があるのなら提示する余地はありますが、要求が通らなければ印象を悪くする原因になりかねません。
そのため、一般的には前職と同程度の年収を提示することが無難といえるでしょう。
2.「理想が高すぎる年収」は伝えない
もしあなたが提示した金額が現実離れしていた場合は、大幅な印象悪化につながります。
どれだけ自信があっても、会社側はあなたのことを知らない状態です。
そんな状態で、ほかの社員の相場とはまったく異なる金額を提示してしまわないようにしたいものです。
可能であれば応募先の企業の平均年収を調べておき、その金額付近で年収を提示できることが望ましいです。
給与相場から大幅に離れた金額を提示して、希望の仕事の内定を取り逃がさないようにしましょう。
3.交渉する際は前職の年収を伝えたうえで交渉する
企業側が聞き入れやすく交渉したい場合、交渉の仕方が大事です。
やみくもに「前職よりも給与を上げてほしい」というのではなく、まずは前職での年収を伝えましょう。
そこから企業の給料は理解していることを前置きにし、前職以上の年収を希望することを伝えます。
自分ではなく、企業側に合わせて交渉することで、承認してもらえる可能性を高められます。
4.応募先の平均年収は調べておく
応募先の給与は、どれだけの平均年収の企業なのかを見ておくことをおすすめします。
非現実的な給与を提示しないためにも、企業の給与状況を調べておくことは大切です。
あまりにも理想を求めすぎた給与を提示してしまうと、下記のような結果に繋がりかねません。
- 印象悪化につながる
- 業界の常識がない人と認識される
入社希望している業界ですから、市場感の理解はしておくようにしましょう。
5.最終面接寸前で交渉をしない
年収について交渉する場合は、極力最後の最後に本音を出さないように心がけるべきです。
出来るだけ選考の序盤に自分の要望を伝えるように意識しましょう。
理由は、下記のとおりです。
- 応募先企業が年収の目安を決定する前なので、迷惑がかからないため
- 年収での相違が生じた場合、辞退したとしても、採用コストや時間で迷惑がかからないため
そもそも最終面接は「確認」というニュアンスが強いことを覚えておきたいものです。
寸前でイレギュラーな内容を提示してしまうと、企業側からするとネガティブな方向に物事を捉えられる可能性があります。
資格やスキルを身につけることで、転職活動を有利に進められます。
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第二新卒で年収アップさせたいときにやるべき3つのこと
第二新卒だからこそ、前職よりも理想の給与体系にしたいと望む人も多いでしょう。
適切な手順を踏み、理想の年収を勝ち取りましょう。
具体的に第二新卒で年収をアップさせる方法は以下のとおりです。
- 前職の経験をアピールする
- 「実力主義」の会社を狙う
- 転職活動前にスキルを積んでおく
このように、転職活動前から意識すべきことも多くあります。
それでは、下記で詳しく確認していきましょう。
1.前職の経験をアピールする
前職と同業種または、仕事内容が活きる経験をアピールできれば、年収アップも期待できます。
企業側は、仕事がどの程度できるのか把握するためにも、前職の経験をアピールできるのか見ていることが多いです。
- 環境に依存せず実績を上げられること
- 目標があり、何を心がけていたか
業務経験や結果だけでなく、取り組み方の姿勢も併せて伝えられれば、企業側に好印象を与えられます。
熱意が通じれば年収交渉も柔軟に検討してくれるでしょう。
2.「実力主義」の会社を狙う
実力主義の会社であれば、年収アップが大きく期待できます。
実力主義の会社に勤めれば、仕事の成果によって年収を大幅に上げることが可能です。
- 広告
- 通信
- 証券
- 金融
- IT
おもに営業力や技術などの「スキル」が価値になる職種・業種は、実力主義であるといえるでしょう。
年収を上げたいのなら、こういった実力主義の会社の門をたたくことも1つの選択肢に入れてみましょう。
3.転職活動前にスキルを積んでおく
手堅い方法としては「そもそも自分自身のスキルを高める」ということが挙げられます。
とくにIT業界の「プログラミングスキル」を学習すれば、需要があり給与の高い仕事に就きやすくなるでしょう。
現代では、プログラミングスキルを身につけるための教材や無料動画配信やスクール等がたくさんあるため、簡単に転職できます。
自分にあった方法でプログラミングスキルを身につけて、手堅く年収アップを目指してください。
プログラマーは働きながら目指せる!社会人おすすめスクール10選まとめ:第二新卒で年収をアップさせるなら、適切な行動を意識しよう
転職がしたい、転職して年収アップしたい、大企業に就職したい、人により目的が違います。
自分がどうなりたいか、明確にし応募先企業と一致しているのかも大切です。
- 前職と応募先企業の違いを知る
- 給与を上げたいなら入念に調べ、交渉する
- 目的に合わせて会社を選択する
- 努力すれば年収アップが無限大
今できないことをできるようにし、仕事の幅を広げれば年収アップだけでなく、起業も可能と言えるでしょう。
可能性を高め、さまざまな仕事に挑戦していってください。
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