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【2020年最新動向】教育業界を徹底研究!注目される3つのスキルと優良企業ランキングTOP10

「教育業界」と聞くと「人に何かを教える仕事」というイメージが強いですよね。

では、具体的に、どういった職種があるのでしょうか?

一例をあげると、下記のように幅広い企業が存在しています。

  • 学習塾・予備校などの学習支援機関
  • 社会人向けのカルチャースクール
  • 語学・資格・ビジネス関連のスクール

人の夢や目標を実現するための手助けができる、とてもやりがいのある業界と言えるでしょう。

そんな教育業界ですが、近年急速に変化しているということをご存知ですか?

今後、大きく変わっていくことが予測される教育業界を正しく理解するために、この記事では

  • 教育業界の仕事内容
  • 教育業界の市場規模
  • 今後の教育業界の動向
  • 教育業界が抱える課題
  • これから必要になる3つのスキル
  • 教育業界の平均年収ランキング

などについてまとめました。

教育業界を目指すなら絶対に知っておくべき情報ばかりなので、ぜひ最後まで読んで下さいね。

教育業界の仕事内容とは

教育業界には、よく見られる特有の職種があります。

ここでは、教育業界の職種を以下の3つに分けて紹介していきますね。

  1. 講師
  2. サポートスタッフ(教材開発、試験問題研究)
  3. 企画・営業・販売促進(校舎運営、マーケティング、広報)

それでは1つずつ見ていきましょう。

講師

講師は、教育業界ならではの仕事と言えます。

科目別に分かれて、生徒に対して学習指導を行うのがメインの仕事内容。

生徒の学力や目的に応じて授業を行うほかにも、生徒の質問や悩みに対してアドバイスをするのも講師の大切な仕事です。

講師はただ授業ができるだけでなく、いかに「生徒目線に立てるか」というのも一つのポイントになってきます。

サポートスタッフ(教材開発、試験問題研究)

塾やスクールによっては、独自の教材を開発しているところもあります。

サポートスタッフは試験問題の研究を行い、試験・テキスト教材などの編集や作成を行う仕事がメイン業務。

指導内容に関する深い知識や教材編集スキルが求められる仕事です。

最近の教材はWebで使われることも多く、Web教材開発スキルを求められることもあります。

さらに、ディレクターになった場合にはコミュニケーションスキル、マネジメントスキルなど幅広いスキルが求められるでしょう。

企画営業・販売促進・事務(校舎運営、マーケティング、広報)

  • 校舎運営
  • 生徒指導
  • 新規生徒募集
  • 保護者懇談
  • マーケティング
  • 広報
  • イベント運営

などを行っていく仕事。

大手のスクールであれば、役割ごとに分担することが一般ですが、規模が小さなスクールの場合、講師が兼任することもあります。

SNS発信、ブログ記事投稿などを任されることもあるので、ライティングスキルを身に着けておくのも良いかもしれません。

教育業界の市場規模・業績推移

教育業界の市場規模や業績推移を簡単にまとめると、以下のようになります。

  • 業界規模:9070億円(93位/123業界)
  • 伸び率:+2.3%(107位/123業界)
  • 平均年収:521万円(99位/123業界)
  • 平均継続年収:9.6年
  • 平均年齢:36歳
  • 平均月所定外労働時間:14.4時間
  • 役員の女性比率:23.1%

またこちらが学習塾の売上高と生徒数の推移を示したグラフです。

少子化により、生徒数は減少傾向にあるものの、売上高は伸びているのが分かりますね。

これは、1人あたりの教育にかけるコストが増加したことが影響しています。
また、急速なグローバル化により、英語学習のニーズが増加。

相次ぐ企業の海外進出や一部の企業が社内公用語を英語にするなど英語学習のニーズが急速に高まっているためです。

さらに、近年ではIT人材の不足から、プログラミングを学ぶ社会人も増加。
プログラミングスクールが増えていることからも、この結果にはうなずけるのではないでしょうか。

教育業界の最新動向

教育業界の最新動向を語るにあたって、以下の3点が大きく影響してくるでしょう。

  1. 新学習指導要領の改訂
  2. 大学入試制度の大きな変化
  3. e-ラーニングやICTの普及

これら3つのポイントに絞って、今後の教育業界の動向を探ってみました。

新学習指導要領の改訂

小学校では2020年度から、中学校では2021年度から、高等学校では2022年度から、新学習指導要領が改訂される予定です。

新学習指導要領の改訂は近年のグローバル化、スマートフォンの普及、ビッグデータや人工知能の活用による技術革新が大きな理由。

社会の変化が激しく、未来の予測が困難な時代の中で、子どもたちが変化を前向きに受け止めること、より豊かな人生にしていくことが期待されます。

そんな中、子どもたちがこれから生きていくために必要な素質・能力を身につけるために新学習指導要領の改訂が決まりました。

新学習指導要領の改定によって、

  • 言語能力の育成
  • 外国語教育
  • プログラミング教育
  • 理数教育の充実
  • 道徳教育
  • 伝統や文化に関する教育
  • 主権者教育
  • 消費者教育

が盛り込まれ、より充実した教育を子どもたちに受けさせることができるようになります。

大学入試制度の大きな変化

大学入試制度が新しくなりセンター試験は廃止されます。

新たな入試制度は「大学入学共通テスト」という名称になり、2021年1月に初めて実施される予定です。

大学入学共通テストでは、以下のような変化が見られます。

  • 全教科で「全て答えなさい」という回答形式が導入される
  • 英語のテストで設問が英語になる
  • 英語のテストで発音・アクセント・並び替えの問題がなくなる
  • 英語のテストで筆記とリスニングの配点変更とそれに伴う試験時間の増加。
  • 英語のテストのリスニングにおいて音声の再生が1回のみの設問が出題される
  • 国語のテストでは実用的な文章が題材になり、複数の文章を関連付ける問題が出題される
  • 数学のテストで、数学の知識だけでは解けない問題が出題される

全体的な変更として「知識・技能」だけでなく、大学入学段階で求められる「思考力」「判断力」「表現力」を重視する考えがベースになりました。

もっと詳しい情報を知りたい方は、大学入試センター「大学入学共通テスト等について」をご覧ください。

e-ラーニングやICTの普及

近年の教育業界では、スマートフォンやタブレットを利用したe-ラーニングが急速に普及し、市場が拡大。

個人の都合に合わせて学ぶことができる手軽さから学生から社会人まで幅広く利用され、大きな人気を得ています。

ICTの普及で指導方法も多種多様になっていますね。

教育業界が抱える今後の課題

今後の教育業界が抱える課題とはなんなのでしょうか。

少子化による子供の減少急速なIT化グローバル化に伴う制度の変更有事の際の対応など、今後の教育業界では今まで以上に大きな課題に直面することが予測されます。

以上のことを踏まえて、以下の3つについて詳しく紹介していきますね。

  1. 急激な制度変化に対応できる人材の不足
  2. 少子化により加速する業務再編
  3. 有事に対応するための教育オンライン化

それでは1つずつ見ていきましょう。

急激な制度変化に対応できる人材の不足

先述したように、近年ではIT革新などの影響で教育現場も目まぐるしく変化を遂げています。
その影響を受け、日本でも制度変化がどんどん行われていますが、この急激な変化に対応できる人材不足は今後の大きな課題。

子供向けの塾やスクールでは既存の5科目はもちろん、よりレベルの高い英語学習やプログラミング学習などにも対応していかなければなりません。

教育ができる人材はもちろんのこと、人材育成や労働環境の整備なども大きな課題になるでしょう。

少子化により加速する業務再編

教育業界の業績は微増していますが、少子化は今後ますます加速していきます。

出生数、合計特殊出生率の推移のグラフ

(出典:内閣府:出生数・出生率の推移)

このグラフを見れば分かるように、1973年以降少子化は確実に進んでいます。

今でも、子供向けサービスの提供が主流な教育業界にとっては大きな打撃になるのは間違いありません。

2014年に予備校最大手の代々木ゼミナールの校舎が7割閉鎖されたのも記憶に新しいのではないでしょうか。

しかし、1家庭に対して子供の数が減っていることと、高齢化による両親の祖父母を含めた「6ポケット」の存在感が強くなったことで、子供1人あたりにかける教育費を減らさない家庭が多いとも言われています。

6ポケットとは

両親2人+その両親(祖父母)4人=合計6人の財布(ポケット)からお金を投じ、子どもや孫に高額な商品を買い与える現象。

将来の学歴確保のために、小学生から難関校を目指す受験熱が冷めていないことから、教育へのコストを惜しまないことが見て取れます。

有事に対応するための教育オンライン化

日本の教育業界は世界と比べて「オンライン化」が遅れていると言わざるを得ません。

現在、世界各国では、学校に行けない場合、自宅からオンラインで学べる教育システムが整いつつあります。

しかし、日本ではオンライン化が進んでおらず、今現在もオンライン授業が行われている教育現場はほとんどありません。

今後は、いつ起きるかわからない有事にも対応できるシステム構築が急がれます。

これからの教育業界で求められる3つのスキル

新制度の導入や世界情勢をふまえると、今までの教育業界とは違ったスキルも身につける必要がでてきます。

これは、教育業界へのハードルが上がると同時に、今のうちにそのスキルを身につけておけば「優秀な人材」になることができるとも言えます。

これから教育業界への転職や就職を考えている人は、ぜひ参考にしてみて下さい。

今後の教育業界へで求められるスキルは次の3つです。

  1. プログラミングスキル
  2. 情報モラル
  3. 英語力

それでは、詳しく見ていきましょう。

1.プログラミングスキル

2020年度以降、新学習指導要領が改定され「プログラミング」が必修になっていきます。

それに伴い、ICT機器による教育業界の再編も始まっている昨今。

プログラミングスキルを持っていることはもちろん、ICT機器の仕組みを理解することも必要になってきます。

今までの教育業界では、プログラミングとはほとんど縁のない世界でした。

ですが、必修になることが決まった今、そんなことは言っていられません。

教育業界を志すのであれば、正しいプログラミングスキルを取得しておく必要があります。

現時点でプログラミングスキルを持っている人はかなり少なく、プログラミングスキルを持っているだけで希少な人材になることができるでしょう。

教育業界への転職を目指すなら、プログラミングスキルを身につけておくことはメリットしかありません。

最近ではプログラミングを学べる場所がたくさんあります。

DMM WEBCAMPでは未経験の方がプログラミングを学び、その後の転職成功率は98%と充実した環境を用意しています。
「プログラミングって難しそうだしな…」と思っている方は、無料カウンセリングだけでも受けてみて下さい。

2.情報モラル

急速なIT化、スマートフォンの普及、SNSの普及など今の時代は多くの「情報」で溢れかえっています。

そんな中、正しい情報を取り出し、嘘の情報を見抜く力は必要不可欠。

子どもたちを危険から守るだけでなく、情報モラルを正しく伝えられる必要があります。

大人たちが「守る」のはもちろん、「自分で守る」方法を教えることが大切です

3.英語力

急速なグローバル化に伴い、文部科学省は「英語力の向上は極めて重要」と発表しています。

日本にも多くの外国人が訪れ、東京オリンピックの影響でさらなるグローバル化が進んでいくことでしょう。

世界の公用語である「英語」を第2言語として、そつなく操れるようになることは、今後の世界を生き抜くために必要不可欠です。

そのため、今後教育業界を目指す際、日常会話レベルの英語を話せることが求めらるようになるでしょう。

今までのような「知識としての英語」ではなく、しっかりとコミュニケーションが取れる英語が求められる時代になっていくと予想されます。

【2020年最新】教育業界の優良企業・平均年収ランキングTOP10

最後に、2020年の最新情報をもとに教育業界の平均年収ランキングTOP10を見ていきましょう。

それぞれの企業で、以下の5項目を表にしてあります。

  • 平均年収
  • 平均年齢
  • 平均勤続数
  • 従業員数
  • 推定生涯賃金

転職、就職の際の参考にしてみて下さい。

1位:ベネッセホールディングス 945万円

ベネッセホールディングスの売上は教育業界ではダントツのトップ。

売上の45.2%を通信教育講座で占めているのが大きな特徴です。

また、中国の通信教育事業にも取り組んでいることから、教育業界の動向に合わせて柔軟に対応しているのがよく分かります。

平均年収 945万円
平均年齢 41.2歳
平均勤続年数 11.0年
従業員数 29人
推定生涯賃金 4億5388万円

2位:学研ホールディングス 932万円

ベネッセホールディングスに迫る勢いの学研ホールディングス。

個別指導の学研教室を主軸に置き、子供から大人まで学習意欲や能力を伸ばす教育サービスが一押しポイント。

さらに、絵本や遊具に関わる事業にも取り組んでおり、多角的に教育業界に関わっているのが見て取れます。

平均年収 932万円
平均年齢 47.0歳
平均勤続年数 18.5年
従業員数 44人
推定生涯賃金 4億4740万円

3位:ナガセ 769万円

「今でしょ!」でおなじみの東進ハイスクール、四谷大塚、早稲田塾など誰もが聞いたことのある超有名学習塾の母体が、株式会社ナガセ。

昨今のIT化に対応すべく、インターネットを利用したVOD(ビデオ・オン・デマンド)方式の授業や、学力POSTAGEシステムなどを積極的に導入している企業です。

平均年収 769万円
平均年齢 35.6歳
平均勤続年数 10.5年
従業員数 468人
推定生涯賃金 3億6948万円

4位:リソー教育 667万円

株式会社リソー教育は、首都圏を中心に事業展開をしている学習塾トーマスなどを運営。

多くの子会社もあり、多彩な教育事業を展開してます。

平均年収 667万円
平均年齢 42.0歳
平均勤続年数 8.6年
従業員数 274人
推定生涯賃金 3億2025万円

5位:アイスタディ 608万円

eラーニングシステムの開発や映像配信のイベントサービスを積極的に行い、教育業界のIT化を支えているのがアイスタディ。

今後の教育業界の動向によっては、さらに売上が伸びていくことでしょう。

平均年収 608万円
平均年齢 42.0歳
平均勤続年数 5.7年
従業員数 19人
推定生涯賃金 2億9212万円

6位:ステップ 593万円

神奈川を中心に学習塾を展開する企業の1つ。

高校受験では神奈川県内の公立トップ高校である湘南・柏陽などへの合格実績多数。

大学受験では国公立大・早慶上智・理大MARCHの合格実績を誇る優秀な学習塾を運営しています。

平均年収 593万円
平均年齢 37.0歳
平均勤続年数 10.1年
従業員数 793人
推定生涯賃金 2億8500万円

7位:レアジョブ 577万円

累計会員数70万人、企業導入実績2,100社を誇るレアジョブ英会話というサービスを提供。

主な事業内容はオンライン英会話サービス事業と留学事業を行っています。

平均年収 577万円
平均年齢 35.2歳
平均勤続年数 2.5年
従業員数 116人
推定生涯賃金 2億7705万円

8位:ヒューマンホールディングス 554万円

ヒューマンホールディングス株式会社では、事業間のシナジー効果を引き出すため、子会社に対する経営指導、管理及びこれに附帯する業務を行っています。

教育業界としては、ヒューマンアカデミー株式会社、クデイラアンド・アソシェイト株式会社、株式会社みつばに、社会人教育事業、全日制教育事業、児童教育事業、保育事業、翻訳事業を展開しています。

また、持株会社体制をとっておりそれぞれの事業会社が独自に事業を行っているのが特徴。

平均年収 554万円
平均年齢 42.5歳
平均勤続年数 8.3人
従業員数 157人
推定生涯賃金 2億6601万円

9位:すららネット 540万円

eラーニング教材の「すらら」を提供している企業。

2017年に東京証券所マザーズに上場したばかりですが、9位にランクイン。

中でもBtoCと海外マーケットにおいて、積極的に市場を拡大しています。

平均年収 540万円
平均年齢 36.4歳
平均勤続年数 3.0年
従業員数 32人
推定生涯賃金 2億5953万円

10位:ビジネス・ブレークスルー 539万円

ビジネス・ブレークスルーは、遠隔教育プログラム、集合教育プログラム、カスタマイズプログラムの3つからなるマネジメント教育サービス事業を展開しています。

遠隔教育プログラムでは、実際の経営者の話を収録したビデオキャストを視聴し、インターネット上で議論する「大前経営塾」やインターネットを用いた遠隔学習によって、最短2年間でMBAを取得できる「MBAプログラム」を提供。

平均年収 539万円
平均年齢 38.2歳
平均勤続年数 6.0年
従業員数 131人
推定生涯賃金 2億5887万円

まとめ:教育業界は変化の真っ只中!ITに強い若手は活躍の可能性大!

ここまで説明してきたとおり、教育業界は大きく変わろうとしています。

急速なIT化・グローバル化が大きな例。

今後の教育業界は、若者に有利な環境になるといえるでしょう。

なぜなら、今までの常識が通用しなくなるからです。

教育業界と聞くと、縦社会のイメージが強く、既存のシステムを壊さないようなイメージがありますが、これからはそうはいきません。

制度も世界も大きく変わっています。

変化についていけないと、淘汰されていく時代です。

これからの教育業界は20代、30代の若者が引っ張っていくことは間違いありません。

そのためにも、プログラミングや英語能力などのスキルを身に着け、時代の変化に置いていかれないようにする必要があります。

教育業界を目指すのであれば、ぜひスキルを学ぶ時間を作ってみて下さい。

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