教育業界への就職や転職を考えていませんか？

近年、教育業界は少子化による業界規模の縮小が懸念されています。
しかし、実際は子ども1人あたりの教育にかける費用が増加していたり、「社会人向け」の学習指導サービスのニーズが高まっていたりと、着実に伸びている業界です！

今回「DMM WEBCAMP MEDIA」では、教育業界を目指す方々に向けて、以下の項目について詳しく解説しています。

教育業界を目指すなら絶対に知っておくべき情報ばかりなので、ぜひ最後まで読んで下さいね。

教育業界の市場規模・業績推移

教育業界の市場規模や業績推移を簡単にまとめると、以下のようになります。

また以下のグラフは、学習塾の売上高と生徒数の推移を示したものです。

少子化により、生徒数は減少傾向にあるものの、売上高は伸びているのが分かりますね。

これは、1人あたりの教育にかけるコストが増加したことが影響しています。
最近の子供たちは、学校だけでなく学習塾や通信教育などで学習することが多くなってきています。
例えば、学習塾と英会話教室に通うというように、複数の塾に通うというケースが増えてきているようです。

また相次ぐ企業の海外進出や一部の企業が社内公用語を英語にするなど英語学習のニーズは急速に高まっており、大人のニーズが増加したことも要因の一つです。
社員の授業料を会社で負担する制度を採用している所もあることから、社会人でも英語を学びやすい環境が整っているといえます。

さらに近年ではIT人材の不足から、プログラミングを学ぶ社会人が増加しています。
IT技術はこれからの世の中になくてはならない技術です。
そのため、将来性の観点からプログラミングに興味を持つ人が増加し、学ぶ人も増えたと考えられます。
プログラミングスクールが増えていることからも、この結果にはうなずけるのではないでしょうか。

オンライン講座の導入も活発になっており、自分の好きな時間に好きな場所で学習することが可能となっています。
時間や場所に縛られない勉強方法が提案され、近所に学習塾がない人や塾の授業時間には間に合わない人の需要が徐々に増えてきています。

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プログラミングやパソコンを使って働きたい！

そのように考え、成長しているIT業界への転職を考えている方も増えてきました。

『IT業界に興味はあるけど、よくわからない…』
『パソコンとかそもそも苦手なのに私なんかにできるのかな』
『エンジニアって聞くけど難しそう』

反対にこのような声も聞く事があります。

そう考えている方は、一度ぜひ転職に成功したエンジニアの方のインタビューをご覧ください！

教育業界の最新動向

教育業界の最新動向を語るにあたって、以下の3点が大きく影響してくるでしょう。

これら3つのポイントに絞って、今後の教育業界の動向を探ってみました。

❶新学習指導要領の改訂

小学校では2020年度から、中学校では2021年度から、高等学校では2022年度から、新学習指導要領が改訂される予定です。

新学習指導要領の改訂は近年のグローバル化、スマートフォンの普及、ビッグデータや人工知能の活用による技術革新が大きな理由です。

現代は社会の変化が激しく、未来の予測が困難な時代です。
そのため、子どもたちが変化を前向きに受け止めること、より豊かな人生にしていくことが今後の教育に求められます。

そんな中、子どもたちがこれから生きていくために必要な素質・能力を身につけるために新学習指導要領の改訂が決まりました。

新学習指導要領の改定によって、

が盛り込まれ、より充実した教育を子どもたちに受けさせることができるようになります。

❷大学入試制度の大きな変化

大学入試制度が新しくなりセンター試験は廃止されます。

新たな入試制度は「大学入学共通テスト」という名称になり、2021年1月に初めて実施される予定です。

大学入学共通テストでは、以下のような変化が見られます。

全体的な変更として「知識・技能」だけでなく、大学入学段階で求められる「思考力」「判断力」「表現力」を重視する考えがベースになりました。

もっと詳しい情報を知りたい方は、大学入試センター「大学入学共通テスト等について」をご覧ください。

❸e-ラーニングやICTの普及

近年の教育業界では、スマートフォンやタブレットを利用したe-ラーニングが急速に普及し、市場が拡大しています。

個人の都合に合わせて学ぶことができる手軽さから学生から社会人まで幅広く利用され、人気を得ています。

ICTの普及で指導方法も多種多様になっていますね。

教育業界が抱える今後の課題

今後の教育業界が抱える課題とはなんなのでしょうか。

少子化による子供の減少、急速なIT化・グローバル化に伴う制度の変更、有事の際の対応など、今後の教育業界では今まで以上に大きな課題に直面することが予測されます。

以上のことを踏まえて、以下の3つについて詳しく紹介していきますね。

それでは1つずつ見ていきましょう。

❶急激な制度変化に対応できる人材の不足

先述したように、近年ではIT革新などの影響で教育現場も目まぐるしく変化を遂げています。
その影響を受け、日本でも制度変化がどんどん行われていますが、この急激な変化に対応できる人材不足は今後の大きな課題です。

子供向けの塾やスクールでは既存の5科目はもちろん、よりレベルの高い英語学習やプログラミング学習などにも対応していかなければなりません。

教育ができる人材はもちろんのこと、人材育成や労働環境の整備なども大きな課題になるでしょう。

❷少子化により加速する業務再編

教育業界の業績は微増していますが、少子化は今後ますます加速していきます。

今でも、子供向けサービスの提供が主流な教育業界にとっては大きな打撃になるのは間違いありません。

2014年に予備校最大手の代々木ゼミナールの校舎が7割閉鎖されたのも記憶に新しいのではないでしょうか。

しかし、1家庭に対して子供の数が減っていることと、高齢化による両親の祖父母を含めた「6ポケット」の存在感が強くなったことで、子供1人あたりにかける教育費を減らさない家庭が多いとも言われています。

将来の学歴確保のために、小学生から難関校を目指す受験熱が冷めていないことから、教育へのコストを惜しまないことが見て取れます。

❸有事に対応するための教育オンライン化

日本の教育業界は世界と比べて「オンライン化」が遅れていると言わざるを得ません。

現在、世界各国では、学校に行けない場合、自宅からオンラインで学べる教育システムが整いつつあります。

しかし、日本ではオンライン化が進んでおらず、今現在もオンライン授業が行われている教育現場はほとんどありません。

今後は、いつ起きるかわからない有事にも対応できるシステム構築が急がれます。

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これからの教育業界で求められる3つのスキル

新制度の導入や世界情勢をふまえると、今までの教育業界とは違ったスキルも身につける必要がでてきます。

これは、教育業界へのハードルが上がると同時に、今のうちにそのスキルを身につけておけば「優秀な人材」になることができるとも言えます。

これから教育業界への転職や就職を考えている人は、ぜひ参考にしてみて下さい。

今後の教育業界へで求められるスキルは次の3つです。

それでは、詳しく見ていきましょう。

❶プログラミングスキル

2020年度以降、新学習指導要領が改定され「プログラミング」が必修になっていきます。

それに伴い、ICT機器による教育業界の再編も始まっています。

プログラミングスキルを持っていることはもちろん、ICT機器の仕組みを理解することも必要になってきます。

今までの教育業界は、プログラミングとはほとんど縁のない世界でした。
しかし、必修になることが決まった今、プログラミングは無視することのできない分野です。

教育業界を目指すのであれば、正しいプログラミングスキルを取得しておく必要があります。

現時点でプログラミングスキルを持っている人はかなり少なく、プログラミングスキルを持っているだけで希少な人材になることができるでしょう。

最近ではプログラミングを学べる場所がたくさんあります。

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2.情報モラル

急速なIT化、スマートフォンの普及、SNSの普及など今の時代は多くの「情報」で溢れかえっています。

そんな中、正しい情報を取り出し、嘘の情報を見抜く力は必要不可欠です。

子どもたちを危険から守るだけでなく、情報モラルを正しく伝える必要があります。

大人たちが「守る」のはもちろん、子どもたちが「自分で守る」方法を教えることはとても大切です。

3.英語力

急速なグローバル化に伴い、文部科学省は「英語力の向上は極めて重要」と発表しています。

日本にも多くの外国人が訪れ、さらなるグローバル化が進んでいくことでしょう。

世界の公用語である「英語」を第2言語として、そつなく操れるようになることは、今後の世界を生き抜くために必要不可欠です。

そのため、今後教育業界を目指す際、日常会話レベルの英語を話せることが求めらるようになるでしょう。

今までのような「知識としての英語」ではなく、しっかりとコミュニケーションが取れる英語が求められる時代になっていくと予想されます。

教育業界の仕事内容とは

教育業界には、主に以下3つの職種があります。

それでは1つずつ見ていきましょう。

❶講師

講師は、教育業界ならではの仕事と言えます。

科目別に分かれて、生徒に対して学習指導を行うのがメインの仕事内容です。

生徒の学力や目的に応じて授業を行うほかにも、生徒の質問や悩みに対してアドバイスをするのも講師の大切な仕事です。

講師はただ授業ができるだけでなく、いかに「生徒目線に立てるか」というのも一つのポイントになってきます。

❷サポートスタッフ（教材開発、試験問題研究）

塾やスクールによっては、独自の教材を開発しているところもあります。

サポートスタッフは試験問題の研究を行い、試験・テキスト教材などの編集や作成を行う仕事がメインの業務です。

また、指導内容に関する深い知識や教材編集スキルが求められる仕事でもあります。

最近の教材はWebで使われることも多く、Web教材開発スキルを求められます。

さらに、ディレクターになった場合にはコミュニケーションスキル、マネジメントスキルなど幅広いスキルが求められるでしょう。

❸企画営業・販売促進・事務（校舎運営、マーケティング、広報）

などを行っていく仕事です。

大手のスクールであれば役割ごとに分担することが一般ですが、規模が小さなスクールの場合、講師が兼任することもあります。

SNS発信、ブログ記事投稿などを任されることもあるので、ライティングスキルを身につけておくと良いかもしれません。

【2021年最新】教育業界の優良企業・平均年収ランキングTOP10

最後に、2020年の最新情報をもとに教育業界の平均年収ランキングTOP10を見ていきましょう。

それぞれの企業で、以下の5項目を表にしてあります。

転職、就職の際の参考にしてみて下さい。

1位:ベネッセホールディングス 945万円

ベネッセホールディングスの売上は教育業界ではダントツのトップ。

売上の45.2%を通信教育講座で占めているのが大きな特徴です。

また、中国の通信教育事業にも取り組んでいることから、教育業界の動向に合わせて柔軟に対応しているのがよく分かります。

平均年収	945万円
平均年齢	41.2歳
平均勤続年数	11.0年
従業員数	29人
推定生涯賃金	4億5388万円

2位:学研ホールディングス　932万円

ベネッセホールディングスに迫る勢いの学研ホールディングス。

個別指導の学研教室を主軸に置き、子供から大人まで学習意欲や能力を伸ばす教育サービスが一押しポイント。

さらに、絵本や遊具に関わる事業にも取り組んでおり、多角的に教育業界に関わっているのが見て取れます。

平均年収	932万円
平均年齢	47.0歳
平均勤続年数	18.5年
従業員数	44人
推定生涯賃金	4億4740万円

3位:ナガセ 769万円

「今でしょ！」でおなじみの東進ハイスクール、四谷大塚、早稲田塾など誰もが聞いたことのある超有名学習塾の母体が、株式会社ナガセ。

昨今のIT化に対応すべく、インターネットを利用したVOD（ビデオ・オン・デマンド）方式の授業や、学力POSTAGEシステムなどを積極的に導入している企業です。

平均年収	769万円
平均年齢	35.6歳
平均勤続年数	10.5年
従業員数	468人
推定生涯賃金	3億6948万円

4位:リソー教育 667万円

株式会社リソー教育は、首都圏を中心に事業展開をしている学習塾トーマスなどを運営。

多くの子会社もあり、多彩な教育事業を展開してます。

平均年収	667万円
平均年齢	42.0歳
平均勤続年数	8.6年
従業員数	274人
推定生涯賃金	3億2025万円

5位:アイスタディ 608万円

eラーニングシステムの開発や映像配信のイベントサービスを積極的に行い、教育業界のIT化を支えているのがアイスタディ。

今後の教育業界の動向によっては、さらに売上が伸びていくことでしょう。

平均年収	608万円
平均年齢	42.0歳
平均勤続年数	5.7年
従業員数	19人
推定生涯賃金	2億9212万円

6位:ステップ 593万円

神奈川を中心に学習塾を展開する企業の1つ。

高校受験では神奈川県内の公立トップ高校である湘南・柏陽などへの合格実績多数。

大学受験では国公立大・早慶上智・理大MARCHの合格実績を誇る優秀な学習塾を運営しています。

平均年収	593万円
平均年齢	37.0歳
平均勤続年数	10.1年
従業員数	793人
推定生涯賃金	2億8500万円

7位:レアジョブ 577万円

累計会員数70万人、企業導入実績2,100社を誇るレアジョブ英会話というサービスを提供。

主な事業内容はオンライン英会話サービス事業と留学事業を行っています。

平均年収	577万円
平均年齢	35.2歳
平均勤続年数	2.5年
従業員数	116人
推定生涯賃金	2億7705万円

8位:ヒューマンホールディングス 554万円

ヒューマンホールディングス株式会社では、事業間のシナジー効果を引き出すため、子会社に対する経営指導、管理及びこれに附帯する業務を行っています。

教育業界としては、ヒューマンアカデミー株式会社、クデイラアンド・アソシェイト株式会社、株式会社みつばに、社会人教育事業、全日制教育事業、児童教育事業、保育事業、翻訳事業を展開しています。

また、持株会社体制をとっておりそれぞれの事業会社が独自に事業を行っているのが特徴。

平均年収	554万円
平均年齢	42.5歳
平均勤続年数	8.3人
従業員数	157人
推定生涯賃金	2億6601万円

9位:すららネット 540万円

eラーニング教材の「すらら」を提供している企業。

2017年に東京証券所マザーズに上場したばかりですが、9位にランクイン。

中でもBtoCと海外マーケットにおいて、積極的に市場を拡大しています。

平均年収	540万円
平均年齢	36.4歳
平均勤続年数	3.0年
従業員数	32人
推定生涯賃金	2億5953万円

10位:ビジネス・ブレークスルー 539万円

ビジネス・ブレークスルーは、遠隔教育プログラム、集合教育プログラム、カスタマイズプログラムの3つからなるマネジメント教育サービス事業を展開しています。

遠隔教育プログラムでは、実際の経営者の話を収録したビデオキャストを視聴し、インターネット上で議論する「大前経営塾」やインターネットを用いた遠隔学習によって、最短2年間でMBAを取得できる「MBAプログラム」を提供。

平均年収	539万円
平均年齢	38.2歳
平均勤続年数	6.0年
従業員数	131人
推定生涯賃金	2億5887万円

注目！教育業界の最新ニュース

withコロナ時代に求められる教育…経団連が第一次提言

新型コロナウイルスの感染拡大が深刻化する中、教育業界も大きく変わろうとしています。

日本経済団体連合会は、学校のICT環境の緊急整備、オンライン教育に対応できる教員の養成など、今後の教育業界の方向性について提言しています。

参考 withコロナ時代に求められる教育…経団連が第一次提言ReseEd

マイクロソフト「GIGAスクールWindowsPC導入展開パック」提供開始

日本マイクロソフトは、無償の端末展開サービス「GIGAスクール WindowsPC導入展開パック」の提供を開始しました。

このサービスにより、1人1台の学習者用端末の導入が大きく前進するといわれています。

参考 マイクロソフト「GIGAスクールWindowsPC導入展開パック」提供開始ReseEd

まとめ:教育業界は変化の真っ只中！ITに強い若手は活躍の可能性大！

今回「DMM WEBCAMP MEDIA」では以下の項目について詳しく解説しました。

教育業界は大きく変わろうとしています。

教育業界と聞くと縦社会のイメージが強く、既存のシステムを壊さないようなイメージがありますが、これからはそうはいきません。
変化についていけないと、淘汰されていく時代です。

これからの教育業界は20代、30代の若者が引っ張っていくことは間違いありません。

そのためにも、プログラミングや英語能力などのスキルを身につけ、時代の変化に置いていかれないようにする必要があります。

教育業界を目指すのであれば、ぜひスキルを身につける時間を作ってみて下さい。

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