仕事を独立する前に必要な準備とは？資金調達の方法7選やおすすめの職種も紹介

仕事で独立する人は増えています。

最近は「個人事業主」や「フリーランス」という働き方を耳にすることも多いのではないでしょうか。

「仕事で独立するのってどんなメリットやデメリットがあるの？」
「独立前に知っておくべきことって何？」
「独立しやすい仕事が知りたい！」

そんな疑問を抱えていないでしょうか。

今回は、

などについて、詳しくご説明していきます。

この記事を読めば、仕事の独立で知っておきたい基本的な知識を身につけられますよ。

「仕事で独立するのに興味がある」という方は、ぜひ最後まで読み進めてくださいね。

仕事で独立するメリット3つ

さっそく、仕事で独立するとどんなメリットが得られるのかについて見ていきましょう。

独立というと、どんなイメージがあるでしょうか？
「会社に通勤しなくていい」「好きな場所で働ける」という方も多いですよね。

仕事の独立には、会社勤めでは得られないさまざまなメリットがあります。

ここでは、仕事で独立する3つのメリットについてご紹介しましょう。

さっそく見ていきます。

1.収入が上がる可能性がある

1つ目のメリットは、会社員をしている現在よりも収入が上がる可能性があることです。

会社で働いている場合、どんなに仕事で成果を出しても出さなくても、収入はそれほど変わりません。

しかし、独立すれば仕事量や単価を増やすほど、収入を上げることができます。

スキルや実績を重ねれば、自分の実力次第で高収入を得ることも可能でしょう。

「もっと収入を増やしたい」と感じている人には嬉しいメリットですね。

2.自分の裁量で決められる

2つ目のメリットは、仕事の内容や仕事量を自分の裁量で決められることです。

会社員として働いている場合、あなたの仕事は人事や上司が決めます。
自分の希望に沿わない仕事内容や仕事量を振られることもあるでしょう。

独立すれば、どんな仕事をどれくらいやるのかについて、決めるのは自分です。

自分が「これくらいのペースで働きたい」「こういう仕事がしたい」と思う通りに働けますよ。

「会社内では希望の仕事ができない」と感じている方には、チャンスが多い働き方だと感じられるでしょう。

3.人間関係などのストレスが減る

3つ目のメリットは、職場にありがちな人間関係などのストレスが減ることです。

会社によっては、人間関係が悪い職場や、気遣いで疲れる職場もあるでしょう。
「飲み会への参加が必須」「社内のイベントに参加必須」など暗黙のルールがあるかもしれません。

独立すると、わずらわしい人間関係などのストレスから解放されます。

自分が関わりたい相手を選んで仕事をすることができるので、ストレスを最小限にできますよ。
仕事に関係ないことでストレスを抱えることがなくなります。

「人間関係がストレスで会社に行きたくない」と感じている方にとっては、理想の働き方ではないでしょうか。

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仕事で独立するデメリット3つ

仕事で独立するメリットについてお伝えしました。
現在の職場や仕事に不満を感じている場合、独立はすばらしい選択肢の1つに見えるでしょう。

しかし、独立は良いことばかりというわけではありません。
当然ながらデメリットも存在します。

デメリットについてもよく理解しておくことで、独立について地に足のついた考え方ができますよ。

ここでは、仕事で独立する3つのデメリットを見ていきましょう。

それぞれ詳しくご説明します。

1.収入が安定しない

1つ目のデメリットは、収入が安定しないということです。

貝社員の場合、毎月一定の金額の給料を受け取れます。
給料は仕事量や仕事の成果に関係なく、安定した金額です。

一方で、独立すると自分で複数の案件を受注してこなし、報酬を受け取る形式になります。

収入の金額は働いた分だけなので、毎月どれくらいの仕事量をこなすかによって変化します。

特に独立したばかりの頃は、固定のクライアントや継続案件などがなく、収入が不安定になりがちです。

2.社会的信用が低い

2つ目のデメリットは、社会的信用が低いことです。

会社に勤めていると、会社自体に信用があるため自分自身の社会的信用も得られます。
毎月安定した給料を得ていることも、信用を裏付ける要因です。

しかし、独立すると会社という後ろ盾がなくなります。
個人には社会的信用がなく、月の収入も不安定です。

社会的信用が低い場合、次のような不利益を被ることになります。

そのため、独立後に金額の大きな買い物や引っ越しをする場合は注意が必要です。

上記のことをする場合は、会社員のうちに済ませておくといいでしょう。

3.雑務が増える

3つ目のデメリットは、会社員として働いていた頃に比べて雑務が増えることです。

会社員の場合、自分が担当する業務だけに取り組めます。
人材の採用や案件獲得のための営業、経理処理をする会計などは、担当の部署がやってくれていたでしょう。

しかし、独立するとあらゆる雑務を自分1人でこなさなければなりません。

営業や経理、事務などの知識を身につける必要があるでしょう。

自分がやりたい仕事だけをやることはできません。
独立するということは、一通りの仕事を自分でこなすということです。

仕事で独立する前に考えておくべき5つのこと

仕事で独立するメリットとデメリットについてお伝えしました。
独立に対するイメージはつかめたでしょうか。

実際に独立をする場合、独立前に考えるべきことがいくつかあります。

考えなしにいきなり会社を退職しても、準備ができていなければ困ってしまうでしょう。

独立を成功させるには、独立前に計画を立てておくことが大切です。

ここでは、仕事で独立する前に考えておくべき5つのことをご紹介します。

さっそく見ていきましょう。

1.事業内容

まずは、どんな事業で利益を出すのかについて考えましょう。
事業内容が明確になれば、やるべきことも決まります。

現在の仕事に近いものや、自分のスキルを活かせる事業だとベターです。

仕事のやり方が分かっているので、独立後もスムーズに進みます。
会社員時代の人脈やコネクションを利用することもできますよ。

また、会社で働いていた頃とはまったく違う仕事がしたいというケースもあります。
好きな仕事はやりがいもありますが、利益になりにくいので注意が必要です。

自分の得意なことを活かせて、かつ興味のある仕事を選べるといいでしょう。

2.事業のターゲット

事業をするということは、ターゲットを決めなければなりません。
どんな相手に対してビジネスをするのか、明確にしておきましょう。

たとえば、会社員時代に培ったプログラミングスキルを活かして仕事をするなら、ターゲットは「開発を委託したい企業や個人」になります。

ターゲットを明確に想定することで、自分がどのようなスキルを習得すべきか、どんな営業をすべきかなどが見えてきますよ。

ターゲットとなる相手についてよく調べ、どんな要望を抱えているかを知っておきましょう。

効果的にアプローチできれば、さまざまなクライアントから仕事を受注でき、長い付き合いができます。

3.集客・宣伝方法

自分の提供する価値を知ってもらうには、集客や宣伝が必要です。
どんなに良い事業をしていても、知られなければ利益が伸びません。

事業内容やターゲット層を踏まえた上で、どんな集客や宣伝方法が最も効果的かを考えましょう。

最近では、SNSを利用して集客や宣伝をする企業も増えてきました。
SNSは無料で使えるのでリスクが少なく、活用次第で大きな成果につながります。

また、リーズナブルな料金で広告を出せるサービスもありますよ。

さまざまな集客や宣伝方法を知り、適切に選びましょう。
マーケティングについて学ぶこともおすすめです。

Webマーケターを徹底解剖。〜未経験からWebマーケターになるために必要なスキル〜

4.人材の確保

もし1人ではできない事業の場合、人材を確保する必要があります。
独立前から信頼できる人材を探して見つけておきましょう。

人材を見つける方法はさまざまです。

ただし、独立の場合はしばらくの間、安定した利益を出すのが難しいです。
人を雇用しても、十分な給料を支払えない可能性があります。

最初からいきなり何人も雇おうとするのではなく、まずは自分で始めて軌道に乗ったら大きくしていくと、リスクがおさえられるでしょう。

仕事のマッチングサイトについては、こちらの記事でもご紹介しています。

仕事のマッチングサービスとは？おすすめ13選や注意点についても詳しく解説

5.資金繰り

独立するときの準備としてとても重要なのが独立のための資金繰りです。

仕事で独立するには、開業資金が必要になります。
どれくらいの金額が必要になるかは、事業の業種や経営スタイル、規模によってさまざまです。

ランニングコストがかからない事業なら、そこまで大きな金額はいりません。

一方で、もし店舗を構えるような事業の場合は、物件をおさえるだけでも家賃の6〜10ヶ月分は支払いが必要で、さらに設備費や備品もかかります。

事業内容や規模、人材に応じて、まとまった金額を用意しましょう。

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独立後の資金調達方法7選

仕事で独立する前に考えておくべきことについてお伝えしました。
独立を成功させるためにも、計画的に準備を進めましょう。

独立の準備のなかでも、資金繰りは難航するケースが多いです。

資金調達にはさまざまな方法があります。
まとまった金額が必要なら、自分に合った資金調達法を選びましょう。

ここでは、独立後の資金調達方法7選をご紹介します。

こちらの記事でも借り入れによる資金調達についてまとめているので、参考にしてみてくださいね。

個人事業主が借入をする5つの方法とは？借入金は経費になるのかも解説

ざっと見たところ、聞き慣れない言葉が多いかもしれません。

順番に詳しくご説明します。

1.銀行融資

最もメジャーな資金調達方法が「銀行融資」です。

銀行融資には2つの種類があり、融資を受ける側の社会的信用度に応じて使い分けます。

銀行融資については、この記事でも詳しく解説しています。
興味がある方は御覧ください。

個人事業主が銀行融資を受ける際のポイント3つとは？他の資金調達方法6選も解説

2.日本政策金融公庫

「日本政策金融公庫」は、中小企業や個人事業主を中心に支援する政府系金融機関です。

融資制度はさまざまですが、起業家向けには次の2つがありますよ。

上記は起業家でも借りやすく、金利が低いので安心です。

ただし、審査には面談が必要になります。
審査項目が多く審査にかかる時間も長いので、注意しましょう。

3.信用金庫・信用組合

「信用金庫」や「信用組合」は、地域の会員が出資する共同組織です。

利益を上げることが第一目標ではないことが特徴的で、主たる目的は地域社会と所属会員に利益を還元することとなっています。

信用金庫の主な融資相手は中小企業です。
金利は銀行と比較して同じくらいか、若干高い傾向があります。

審査に柔軟性や迅速性があり、銀行に比べて融資を受けやすく、早く受け取れることが特徴です。

4.信用保証協会

「信用保証協会」は、銀行から融資を受けた分を返済できなくなったときに、その債務を保証してくれる機関です。

信用保証協会を通すことで、銀行からの借り入れがしやすくなるというメリットがあります。

一方で、審査の手続きが複雑になり、資金調達までに2ヶ月前後かかるデメリットもあるので注意が必要です。

信用保証協会を利用するには、借入額の50％程度の自己資金を持っていることが条件になります。
自己資金ゼロの状態では利用できません。

5.ビジネスローン・カードローン

「ビジネスローン」「カードローン」とは、銀行や消費者金融が提供する商品で、社会的信用度が低い事業者向けの融資です。

融資を受けるための審査が厳しくないので、無担保や保証人がいなくても融資を受けられます。

ただし、金利は高めで返済に苦労するリスクがあるので、利用には注意が必要です。

消費者金融のビジネスローンの場合、最短で即日の融資も可能です。

すぐに融資を受けたい場合など、緊急性の高いケースに利用しやすい融資といえるでしょう。

6.地方自治体の融資、補助金や助成金の活用

「地方自治体の融資」「補助金・助成金」は、都道府県や市町村などが出資や融資という形でおこなっている経営資金の援助制度です。

各自治体によって制度や申込み条件は異なるため、自分の地域の公式サイトなどを確認します。

補助金や助成金のなかには、返済義務が生じない融資や、極めて金利の低い融資もあるため、事業者には心強い制度です。

条件を満たしていなければ申し込みができないため、事前に条件をよく確認しましょう。

7.クラウドファンディングの活用

「クラウドファンディング」は、近年広がっている資金調達方法の1つです。

インターネットサービスを通して、不特定多数の個人や投資家から出資を募ります。

起案者は出資を募る企画の内容や目的などを公開し、賛同した人が出資をおこなう形式です。

社会的信用度などに関係なく、誰でもできる資金調達方法として広がりを見せています。

出資は協賛金という意味合いが強く、出資した人への返済義務は生じません。
ただし、出資に対するリターンの設定があるので、出資に応じたリターンをおこないます。

仕事で独立後に必要になるお金の知識5つ

独立後の資金調達方法についてお伝えしました。
自分の状況に合った方法で資金調達を実現しましょう。

独立して事業を始めると、何かとお金の知識が必要になります。

会社員をしていると、会計業務は経理部の担当で、関わることはあまりないでしょう。

独立後にお金のトラブルを起こさないためにも、きちんのお金の知識を身につけることが大切です。

ここでは、仕事で独立後に必要になるお金の知識5つをご紹介します。

それぞれ見ていきましょう。

1.財務会計

財務会計とは、株主や投資家などの企業外部の利害関係に対して、情報を提供するためにまとめられた会計です。

株主や投資家など、事業立ち上げ時に投資してくれた相手は、

について知りたがっています。

そのため、経営成績や財政状況を明らかにして、企業外部の人が意思決定するための情報を提供する形式が、財務諸表です。

財務諸表は大きく分けて「貸借対照表」「損益計算書」「キャッシュ・フロー計算書」という3つの決算書でできています。

財務諸表をしっかり作って情報を開示することで、融資や投資をしてもらう材料になりますよ。

作成は税理士に依頼もできますが、独立した場合は自分で財務を把握するためにも、作成の正しい知識を身につけておきましょう。

2.管理会計

管理会計は、自社の会計に活かすために利用する社内向けの会計です。

自社の経営戦略を考える材料にすることを目的としているので、形式やルールなどはありません。

主に、利益が出る売上ラインを把握する「損益分岐点分析」や、変動費と固定費を考慮した「限界利益」を検討するのに役立ちますよ。

管理会計をすることで、費用を回収するために必要な売上が把握でき、採算の合わない商品やサービスを明確化できます。

3.税金

独立する場合は、税金についての知識も身につける必要があります。

個人で独立すると、所得の金額に応じて所得税を納めなければなりません。

もし所得税の申告である確定申告をおこなわず、所得税を支払っていないと脱税になります。

税金の申告や支払いは、知らなかったでは済みません。
トラブルにならないよう、十分に注意が必要です。

また、「節税」の知識を身につけておくと、必要以上に税金を支払わずに済みますよ。
できるだけ手元にお金を多く残すためにも、しっかり学んで活かしましょう。

4.補助金、助成金

補助金と助成金は、返済不要の資金調達制度です。

受け取る条件は限られていますが、条件に該当する場合は資金調達をする上で頼りになります。

資金調達の必要がある場合は、自分の事業が条件に該当していないかどうかを必ず確認しましょう。

制度によっては、応募の時期が決まっているものもあります。
独立が決まったら、早めに行動を起こすといいですよ。

ちなみに、保預金や助成金を受け取れるのは計画の実施後で、後払いです。
資金に余裕がない場合は、注意しましょう。

5.マーケティング

マーケティングについて学んでおくと、事業を効果的に伸ばせるようになります。

マーケティングとは、商品やサービスが効率的に売れるように、市場調査・製造・販売・宣伝などの全過程にわたっておこなう販売戦略のことです。

幅広い意味がありますが、主に

などがメインとなります。

提供している商品やサービスが、それを求めている人のところに届く仕組みを作ることとイメージするといいでしょう。

マーケティングスキルのニーズは高まっており、独立するフリーランスのなかにもWebマーケターとして働く人は多いです。

Webマーケターのスキルに興味がある方は、「DMM MARKETING CAMP」で学ぶとあらゆるシーンで役に立つでしょう。

独立する職種を選ぶポイント3つ

仕事で独立後に必要になるお金の知識についてお伝えしました。
特に税金はよく理解しておくといいですよ。

「必要な知識はだいたいわかってきた。でも実際どんな職種で独立すればいいだろう？」と迷う方は多いです。

独立するときの職種選びは重要ですよね。
自分がその仕事を続けていけるか、開業資金を用意できるかも左右します。

独立には「独立しやすい職種」と「独立しにくい職種」がありますよ。
個人で初めて独立するときには、独立しやすい職種を選んだほうが安心です。

ここでは、独立する職種を選ぶポイント3つをご紹介しましょう。

さっそく見ていきます。

1.低予算で始められる

1つ目のポイントは、低予算で始められることです。

事業を始めるときの開業資金はあまりかからない職種の方が、すぐに独立しやすく、失敗時のリスクも抑えられます。

多額の開業資金が必要な職種の場合、開業資金を用意するだけでも長い時間がかかるでしょう。
開業資金を借り入れした場合、失敗して多額の借金が残るリスクもあります。

最初のうちは少ないコストで小さく始めたほうが、失敗してもダメージが少なく済みますよ。

2.場所を必要としない

2つ目のポイントは、場所を必要としないことです。

もし店舗やオフィスなど場所を必要とする事業形態の場合、賃貸で部屋を確保するだけで大きな賃料がかかります。

賃料は毎月の固定支出として大きな負担です。

できるだけ負担を抑え、コストをかけずに事業を進められるならそれに越したことはありません。

独立する際の職種選びでは、場所を必要としないものを選びましょう。

3.ニーズがある

3つ目のポイントは、一定以上のニーズがあることです。

独立して事業を始めても、ニーズのない職種では誰も案件を依頼してくれません。
求めている人がいるほど、仕事はしやすくなります。

安定した仕事量を確保したいなら、ニーズがある分野の職種を選ぶことが大切です。

必要としてくれる人がいなければ、どんなに好きでも仕事として成り立たないことを理解しておきましょう。

事業を進めていくには、世の中のニーズに敏感になることが求められますよ。

独立しやすい職種5選

独立する職種を選ぶポイントについてお伝えしました。
できるだけコストがかからず、ニーズがある職種を選べば失敗しにくいです。

「具体的にどんな職種が向いているの？」という方もいるでしょう。

さまざまな職種についてよく知らなければ、具体的な職種が思いつきにくいかもしれません。

ここでは、独立しやすい職種5選をご紹介します。

順番にご説明していきましょう。

1.プログラマーなどのIT関係

プログラマーなどのIT関係の仕事は、独立しやすい代表的な職種です。

プログラミングは自分1人でできる上、必要な設備はパソコンとインターネット環境のみです。
開業資金もほとんどいらず、当面の生活費があれば十分でしょう。

ニーズも高いので、一定以上のプログラミングスキルさえあれば、案件に困ることもありません。

スキル次第で報酬額の高い案件も受注可能ですよ。
会社員時代より高い収入を得やすい職種といえるでしょう。

プログラマーについて詳しく知りたい方は、こちらの記事もおすすめです。

2.Webライター

Webライターも、少ない開業資金で場所を選ばず働ける職種です。

Web上の記事を書くことが仕事なので、プログラマーと同様に必要な設備はパソコンとインターネット環境のみとなります。

1人でどこでも仕事ができるので、賃貸契約や人材の雇用なども不要です。
自分の好きな分野について執筆できて、柔軟に働けるのも魅力でしょう。

最近は企業が自社サイトや自社メディアを運営することが増えており、ニーズもあります。

webライターについては、こちらの記事でも紹介しているので、参考にしてみてくださいね。

【未経験でもなれる】ライターの仕事内容から目指す方法まで徹底解説

3.コンサルタント

コンサルタントも必要なのは自分の知識や経験なので、少ないコストで独立しやすいです。

資格が重視される場合もありますが、資格がなくともコンサルタントの仕事はできます。

ただし、安定して収入を得ていくには十分なスキルや提案力、交渉力が必要です。

自分自身が持つ知識や経験が商売道具なので、仕事を得るにはSNSなどで自分をアピールすることも効果的でしょう。

常に世の中の動きを学び、時代の流れを見極めて行動することが求められます。

4.ネットショップ経営

ネットショップ経営は、実店舗を持たずに物販ができることが大きな魅力です。
コストを抑えながら、オンライン上に店舗を持てますよ。

実店舗を構える場合と比較して、初期費用を大きく抑えられるのは嬉しいポイントですね。

また、オンラインならインターネットを利用しているすべての人がお客様になる可能性があります。

効果的に宣伝できれば、たくさんの固定客を得られるでしょう。

販売する商品は、ハンドメイドや海外の商品、時代に応じた商品など、ニーズの高いものを選ぶと売上につながります。

5.フランチャイズ経営

フランチャイズ経営は、親企業が加盟店に対して、商号や商標の使用許可と独占販売権を得られる仕組みで経営する事業形態です。

加盟店は、本部が培ってきたノウハウを共有できるため、スムーズな事業立ち上げが可能になります。

事業を立ち上げるときにあらゆるサポートが受けられるため、安心して独立できますよ。

独自のお店を開業するよりも、少ないコストで自分のお店を持てます。
また、開業直後でもある程度の売上が期待できるのもメリットでしょう。

ただし、売上にかかわらず、毎月一定のロイヤリティを本部に支払わなければならないのはデメリットです。

仕事で独立後によくある失敗例3つ

独立しやすい職種についてお伝えしました。
仕事で独立するには、ご紹介した職種に近いものを選ぶと安心ですよ。

せっかく独立するなら、失敗はしたくありませんよね。

失敗を防ぐには、仕事の独立でどんな失敗が多いのかを知っておくことが重要です。

前例を知ることで、前もって避けるための対策を立てられますよ。

ここでは、仕事で独立後によくある失敗例3つをご紹介します。

失敗は成功の元です。

それぞれの失敗例について、詳しく見ていきましょう。

1.働いていた会社との関係性が悪くなる

独立後に、それまで働いていた会社との関係性が悪くなるという失敗例です。

意外とよくある失敗で、特に大きなトラブルを起こしたまま退職するケースが目立ちます。

そのほかにも、

などは大きなトラブルに発展する可能性があり、注意が必要です。

最悪の場合、会社から訴えられることもあります。

それまで働いていた会社は、関係性が良好な状態で独立すれば、あなたの協力者となってくれたかもしれません。

働いていた会社との関係性を悪くするようなことは、極力避けたほうがいいでしょう。

事業内容などに不安がある場合は、会社を退職する前に相談しておくと安心です。

2.未払いなどの金銭トラブル

独立したあとの失敗で多いのが、報酬の未払いなどの金銭トラブルです。

個人として働いていると、クライアントと金銭トラブルが起きる場合があります。

上記のようなケースは多いです。

独立した人にとって、報酬はその月の収入に直結します。
いつまでも支払われないと、収入が大幅に減り、事業や生活に支障が出かねません。

「事前に契約書を交わす」「料金の一部を事前に仮払いしてもらう」などの対策をとって、金銭トラブルを防ぎ、自分のみを守りましょう。

3.自己管理ができず体調を崩す

独立後に避けたい失敗が、自己管理ができずに体調を崩すことです。

独立した人にとって、自分の身体は最も大切なもの。
体調を崩して仕事ができなければ、そのぶんだけ収入が減ってしまいます。

独立したフリーランスには、有給などはありません。
仕事をしなければ、収入もないのです。

普段から自己管理を徹底し、体調を崩すことのないようにしましょう。
また、仕事に余裕を持つことで、万が一体調を崩しても影響が出にくいようリスクヘッジをしておくと良いですよ。

副業から始めるのも方法の1つ

仕事で独立後によくある失敗についてお伝えしました。
独立後の失敗は事業の継続や日々の生活に直結するため、注意したいものですね。

独立のリスクを最小限に抑える方法として、最初は副業から始めるのも方法の1つです。

会社員として収入を得ながら、副業として事業を開始すれば、生活やお金の心配がない状態で余裕を持って取り組めますよ。

気持ちにゆとりがある状態なので、事業における冷静な判断や挑戦もしやすいです。

いま「独立したいな」と考えている人は、会社で働きながら副業するというスタイルで少しずつ行動を起こしてみてはいかがでしょうか。

副業で個人事業主になる7つのメリットとは？確定申告や保険についても解説

まとめ：仕事の独立には準備が重要

今回は、仕事で副業することについて、事前に考えるべきことやおすすめの職種をご紹介しました。

「仕事で独立しよう」と決心することはすばらしいことですが、無計画でいきなり会社を退職するのはいけません。

仕事で独立して成功するには、前もってさまざまな準備が必要です。
身につけるべき知識や、検討すべきことがたくさんあるでしょう。

焦って独立しても、失敗しやすくなるだけです。
せっかく理想の働き方を求めて独立しても、失敗してはショックでしょう。

今回の記事を参考に、仕事の独立は十分に準備を重ねた上でぜひ挑戦してみてくださいね。