一生使える本当に役立つ資格で収入アップを目指そう

2024.01.12
本当に使える資格とは?収入アップにつながる資格など全34選を紹介

「資格を取得して年収アップしたい」
「どんな資格を取れば、仕事の幅が広がるのだろう?」
「一生使える資格を取得したい」

誰もが一度はこのように考えるのではないでしょうか?

資格取得には勉強するための時間やお金がかかるもの。
できればビジネスシーンで役に立つ資格を取りたいものですよね。

そこでこの記事では、

  • 使える資格選びのポイント
  • 取得を目指せる国家資格
  • 収入アップが見込める資格
  • 主婦や女性の就職や転職に役立つ資格
  • 今後需要が増えるおすすめの資格

などをくわしくご紹介していきます。

資格取得の勉強を始めようかと迷っている方は、ぜひ最後まで読み進めてくださいね。

使える資格とは?使えない資格との違い

使える資格とは

使える資格と使えない資格との違いはなんなのでしょうか?
あなたにとって興味のある業界や就きたい仕事に役に立つ資格こそ「使える資格」です。

たとえば、不動産業界で働きたい人が福祉関係の資格を取得しても生かせる機会はあまりないでしょう。
反対に、「宅地建物取引士」や「土地家屋調査士」などであれば、業務でしっかりと役立てられますよね。

このように、あなたの働きたい業界で生かせる資格だからこそ、就職活動や実践で役に立つ資格だと言えます。

使える資格選びの3つのポイント

使える資格選びの3つのポイント

いくら資格をたくさん保有していても、仕事に生かせなければ意味がありませんよね。

ここでは上記のが画像に書かれている、使える資格選びの3つのポイントをご紹介していきます。

1.需要がある資格を取得する

取得したい資格が決まったら、需要がある資格かどうかを見極める必要があります。

あなたが取りたいと思っている資格は、以下のうちどれに当てはまりますか?

  1. 需要が高いのに資格取得者が少ない
  2. 需要と資格取得者数がほぼ同じ
  3. 需要が低く資格取得者数が多い

3番の資格であれば、残念ながら使えない資格であるケースが多いでしょう。

一方、1番や2番の資格であれば使える資格であることが予想できます。
資格は、需要があってこそ仕事として成り立つからです。

理想的なのは1番の資格ですが、この場合は難易度が高いかあまり人気がない業種の資格である可能性があります。
2番の資格であれば、資格取得者も多いことが予想できますが、比較的取りやすく需要も高い資格と言えるでしょう。

このように、まずは取得したい資格の需要と供給のバランスを知っておくことが大切です。

2.人気がある=使える資格ではない

気をつけなければいけないのが、人気がある=使える資格ではないということ。
資格は需要があってこそ、仕事に繋げられます。

たとえば、人気タレントがPRすることで話題になる資格。
有名人が宣伝することで、知名度が上がり人気がでる資格もありますが、実際に使えるかどうかは疑問です。

人気があるからといって飛びつくのではなく、需要と供給のバランスもしっかりと確認したうえで資格取得を目指しましょう。

3.資格取得が最終目標ではない

資格取得が最終目標ではないことも忘れないようにしましょう。
資格取得はあくまでも手段であり目的ではありません。

中には、「資格をとれば今後何かの役に立つかもしれない…」と明確な目的をもたずに資格取得を目指す人がいますよね。
このような人は、資格を取ることに満足して「資格をどう使うか?」という一番大切なことを忘れてしまっています。

資格に合格してから、後悔したり失敗したと感じる人はこのような人がほとんどでしょう。
資格取得の先にあるゴール設定を明確にすることが大切です。

本当に使える資格6選【取得を目指せる国家資格】

本当に使える資格6選

ここからはビジネスシーンで本当に使える資格だけをご紹介していきます。
数ある資格の中でも取得を目指せる国家資格をご紹介していくので、ぜひ参考にしてください。

ご紹介する資格は下記の通りで、推定年収が高い順に記載してあります。

【本当に使える6つの国家資格】

1.宅地建物取引士
2.土地家屋調査士
3.中小企業診断士
4.登録販売者
5.保育士
6.電検三種・電検二種

それではさっそく見ていきましょう。

宅地建物取引士

宅地建物取引士は、「宅建」「宅建士」とも呼ばれ、不動産取引の専門家を証明する資格。
高額な不動産取引の中で、お客様が思いがけない損害を被らないためにも、重要事項を説明するのが宅建士の仕事です。

宅地建物取引士を取得すると、

  • 建築会社・金融機関・不動産管理会社への就職や転職に有利
  • 独立開業やキャリアアップにも有利
  • 会社によっては資格手当がつく

などのメリットがあります。

宅地建物取引士は、不動産関連の業界を目指す方におすすめの国家資格です。
宅地建物取引士を取得することで、仕事内容も幅広くなり、転職してもやりがいのある職につけるでしょう。

見込み年収:年500万~600万円
受験資格の制限:なし

(参考:宅建士の平均年収はいくら?年収アップの方法も合わせて解説!

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土地家屋調査士

土地家屋調査士とは、不動産の表示に関する登記に必要な土地や家屋に関する調査をおこなう専門家です。

土地家屋調査士は、調査・測量・登記の代行をおこなうほか、境界に関する鑑定人の役割なども担います。
そのため、法律に関する知識と測量などの両方の技術や知識が必要です。

土地家屋調査士試験の合格率は、平成30年の時点で約10%と難関ですが、しっかりと学べば十分合格可能性のある資格です。

(出典:土地家屋調査士会連合会)

土地の売買や建物がつくられる際には、表題登記を行うことが法律で義務づけられています。
土地家屋調査士は、私たちの生活に関わる仕事であることから、今後も需要が絶えない国家資格なのです。

非常に難易度の高い資格ですが、特別な受験資格がないため年齢や実務経験の有無に関わらず誰でも挑戦できます。

見込み年収:年500万~600万円
受験資格の制限:なし

(参考:土地家屋調査士の年収はどれくらい?年齢、働き方、エリア別に紹介

中小企業診断士

中小企業診断士は、経営コンサルティングに関する唯一の国家資格。
中小企業診断士は、中小企業を対象に企業の財務や労務、販売などの経営全般にわたって調査分析をおこない改善方法をアドバイスをおこなう仕事です。

中小企業診断士の試験は、1次試験と2次試験を通過する必要があります。
平成30年の1次試験の合格率は23.5%、2次試験の合格率は18.8%です。
このデータからも、非常に難易度の高い試験であることがわかります。

(出典:J-SMECA)

難易度は高いですが、受験資格は特にありません。
不動産鑑定士や公認会計士などの国家資格を所有している場合には、1次試験の科目によっては免除されることも。

中小企業診断士は、時代やその時々の状況に応じた柔軟な経営戦略のアドバイスをする仕事。
今後AIに仕事を奪われる危険性が低い、需要の高い国家資格と言えます。

見込み年収:年500万~600万円
受験資格の制限:なし

(参考:中小企業診断士の平均年収はどれくらい? 気になる就職先も解説

登録販売者

登録販売者とは、2009年に誕生した一般用医薬品販売をおこなうための専門資格です。

登録販売者は、


  • 受験資格がない(誰でも受けられる)
  • 主な就職先であるドラッグストア業界は成長産業
  • 調剤薬局でも、登録販売者の有資格者が優遇されている

ということからも、今後も需要、人気共に高まることが予想される資格として注目を集めています。

将来性の高さと取得のしやすさから、医療関係で働きたい方におすすめな国家資格です。

見込み年収:年300万~400万円
受験資格の制限:なし

(参考:登録販売者の給料はどのくらい?年収目安や合格難易度を紹介

保育士

保育士は、子どもの保育と保育に関する指導を保護者に対しておこなえる国家資格です。

保育士資格を取得するには、


  1. 養成校(専門学校・短大・大学)を卒業時に取得
  2. 試験合格で取得

この2つの方法があります。

保育士試験は、筆記試験8科目、実技試験2分野の構成になっており難易度は比較的難関です。
さらに、受験資格には「高校または中等教育学校等を卒業し、児童福祉施設にて2年以上かつ2,880時間の実務経験を有する者」などの規程があります。
受験資格がある分、受験資格に一定の時間が必要です。

とはいえ保育士を取得すれば、ベビーシッターやチャイルドマインダーなどの関連の職種にも挑戦できます。
保育士を取得することは、保育・養育に関わる業界を目指す方にとって大きな武器となるでしょう。

見込み年収:年300万~400万円
受験資格の制限:
あり
(参考:保育士の年収はいくら?気になるお金事情と給料の上げ方

電検三種・二種

電験とは、「電気主任技術者試験」の略称です。
電気主任技術者には1種から3種まであり、電験三種とは第三種電気主任技術者になるための資格のことを言います。

電験二種は電験三種の上位資格。
電験二種は電験三種よりも、より高い専門性が求められます。

電気設備の改修や規模の決定には、最低でも電験三種の有資格者の権限が必要です。

そのため、電験三種または、電験二種企業の資格を取得することで企業からのニーズも高まり転職にも生かせます。
電気に関連する業界を希望する方におすすめな国家資格です。

見込み年収:年300万~400万円
受験資格の制限:
なし
(参考:電気主任技術者の年収はどのくらい?収入アップを実現する方法も

【職業別】仕事のスキルアップや転職に使える資格

仕事のスキルアップや転職に使える資格

仕事のスキルアップや転職に使える資格にはどのようなものがあるのでしょうか?

ここからは、職業別に仕事のスキルアップや転職に使える資格をご紹介していきます。


  1. 営業で使える資格
  2. 金融業で使える資格
  3. 不動産業で使える資格
  4. IT業界で使える資格

業界別にそれぞれ3種類ずつご紹介していきますのでぜひ参考にしてくださいね。

営業で使える資格3選

営業職は資格がなくても活躍できる業界ですが、顧客からの信用を得るためにも関連資格を取得しておいて損はありません。

それでは営業で使える3つの資格を見ていきましょう。

コミュニケーション能力検定

コミュニケーション能力検定は、コミュニケーションに関する基本的な知識や、状況対応スキルを客観的に測定する検定試験です。

営業職の基本のスキルとも言えるコミュニケーションスキル。
コミュニケーション能力検定を受験することで、体系的にコミュニケーションスキルを学びなおすきっかけにもなるでしょう。

ファイナンシャルプランナー

金融関連の営業職の方に特におすすめなのがファイナンシャルプランナー。

ファイナンシャルプランナーの資格があれば、資産運用やローンが必要な商品を販売するうえで、顧客一人ひとりにあった提案がおこなえます。

ファイナンシャルプランナーは、営業職のスキルアップのためにもおすすめです。

営業士検定

営業職のプロとして資格取得を通してスキルを高めるのもいいでしょう。

営業に必要なスキルを有しているどうかを問われるのが営業士検定です。

営業士とは、マーケティング・セールスのスペシャリスト。
営業士検定を取得することで、体系的な営業スキルの証明にもなりますよ。

金融業で使える資格3選

金融業界の資格は難易度の高いものが多いのが特徴です。

その反面、資格取得が収入アップや転職に繋がりやすいというメリットもあります。

それでは金融業で使える3つの資格を見ていきましょう。

証券アナリスト

証券アナリストは、証券投資の分野において投資助言や投資管理サービスを提供するプロフェッショナル。

証券アナリストの資格は、一般企業のIR部門への転職や異動にも有利になるなど、企業の経営判断に関するさまざまな分野で役立てられます。

アクチュアリー

アクチュアリーは、生命保険商品や損害保険商品などの金融商品を設計する仕事。
金融工学の数理的知識やスキルが求められる数理業務のプロフェッショナルです。

アクチュアリーを保有することで、保険や年金関連、コンサルティングなど幅広い分野で活躍できるでしょう。

証券外務員

証券外務員は、銀行や証券会社などの金融機関で、金融商品の取引をおこなうために必要な資格。

証券外務員資格を取得するには、証券取引法や投資信託及び投資法人に関する法律など、金融商品を扱うプロフェッショナルとしての知識が必要です。

不動産業で使える資格3選

不動産業で使える資格3選

収入アップやキャリアップが期待できる資格が豊富にあるのも不動産業で使える資格の特徴。
営業スキルと資格を併せ持つことでさらなる活躍が期待できます。

それでは不動産業で使える3つの資格を見ていきましょう。

宅地建物取引士

不動産業の代表的な資格とも言える宅地建物取引士。
合格率は、約15~17%と決して容易な資格ではありません。

(出典:ユーキャン)

しかし、受験資格がなく誰でも受験できること、業務に高い確率で生かせることを考えれば不動産業で働くうえで取得しておきたい資格と言えます。

土地家屋調査士

不動産の測量と表題登記に関する専門家である土地家屋調査士。
土地家屋調査士の資格を保有することで、事業会社などで勤務するほか、独立開業をして自ら事務所を構えることも可能。

一級建築士や二級建築士などの資格を所持していると一部の試験が免除され、難易度は大きく下がり試験に有利になります。

試験の難易度は高いですが、他の資格と併せ持つことで活躍の場が広がり収入アップも期待できるでしょう。

不動産鑑定士

不動産鑑定士は、不動産の鑑定評価をおこなう専門家です。
土地や建物などの経済的価値を判定し、適正な時価を判断します。

不動産鑑定士は、公認会計士試験と並んで3大国家試験の一つと言われておりとても難易度の高い資格。
難易度が高い分、新規資格取得者の数も少ないのが現状です。

非常に難易度の高い資格ですが、需要があり資格取得者も比較的に少ないことから取得することで高収入を目指せるでしょう。

IT業界で使える資格3選

IT業界では、資格がなくても実力次第で活躍できる職種がたくさんあります。
とはいえ、資格があることでキャリアアップや収入アップが見込めるのも事実です。

それではIT業界で使える3つの資格を見ていきましょう。

ITパスポート

ITパスポートは、ITを利用するすべての社会人が取得するべきとも言える国家資格です。
資格を取得することで、ITに関する基本的な知識があることを証明できます。

IT資格取得のファーストステップとして、挑戦する価値のある資格と言えるでしょう。

基本情報技術者

基本情報技術者試験は情報処理技術者試験の一区分である国家資格。
情報処理技術者試験という枠組みの中でも最もベーシックな資格です。

基本情報技術者はIT技術を提供する側の資格。
ITエンジニアを目指すのであれば、資格取得を視野に入れておいた方がいいでしょう。

応用情報技術者

応用情報技術者試験は、基本情報技術者試験の上位資格。
IT人材として高度な知識やスキルを持ち、経験を積んできた人を対象としている国家資格です。

応用情報技術者の資格と実務経験があれば、あるゆる企業で需要の高い人材となるでしょう。
会社によっては手当てを受ける対象となることもあります。

ITエンジニアにおすすめの資格をくわしく知りたい方には、こちらの記事もおすすめです。


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目指せ収入アップ!資格手当がもらえる資格

目指せ収入アップ!資格手当がもらえる資格

資格を取得することで、少しでも収入が上がると資格勉強へのモチベーションも上がりますよね。

ここでは、資格手当がもらいやすい資格と手当て相場も一緒にご紹介していきます。

基礎スキル向上で資格手当がもらえる資格

まずは基礎スキル向上で手当てがもらえる資格について見ていきましょう。


  • 日商簿記(2級以上):4,000~20,000円
  • TOEIC(600点以上):4,000〜20,000円
  • 秘書検定(2級以上):1,000~15,000円

大幅な収入アップは見込めませんが、どの業界でも役に立つ資格です。
どの資格もビジネスマンとして持っておいて損はありません。
スキルアップとして勉強を始めるのも良いでしょう。

大幅な資格手当が期待できる国家資格

つづいては、大幅な資格手当が期待できる国家資格をご紹介します。


  • 宅地建物取引士:10,000~35,000円
  • 中小企業診断士:10,000~35,000円
  • 社会保険労務士:30,000〜50,000円

どれも容易には取得できない資格ですが、その分需要も高く将来性も高い資格です。

企業によって手当て額は異なりますが、相場からも大幅な収入アップが見込めます。
スキルも収入も上がるなんて一石二鳥ですよね。

どんな仕事にも使えるIT関連の資格5選

どんな仕事にも使えるIT関連の資格5選

IT技術は私たちの生活の中でなくてはならないものであり、どのようなビジネスにおいても必要不可欠です。
IT技術の発展と共に、今後ますますITスキルの需要は高まっていくでしょう。

ここからは、どんな仕事にも使えるIT関連の資格5選をご紹介していきます。

それでは順番に見ていきましょう。

1.パソコン技能検定Ⅱ種

パソコン技能検定Ⅱ種試験は、パソコンによるオフィス業務の総合的な技能を認定する検定試験。
1級から6級まであり、1級がもっとも難易度の高い試験となっています。

どの業界でもパソコンスキルは必要不可欠です。
パソコン技能検定Ⅱ種を取得することで、どんな企業でも即戦力となれるほどのデータ処理能力があることが証明されます。

2.MOS(マイクロソフトオフィススペシャリスト)

MOS(マイクロソフトオフィススペシャリスト)試験は、マイクロソフト社が販売する、


  • Word
  • Excel
  • PowerPoint
  • Access
  • Outlook

この5つのアプリケーションソフトのスキルを証明する資格。

「Microsoft Office」のソフトは、業種を問わず広く普及されているため社会人に必須のスキルと言えます。

3.マイクロソフト認定トレーナー

マイクロソフト認定トレーナー(MCT)は、マイクロソフト社が認定しているプロのトレーナーとしての資格です。
マイクロソフト製品に精通した技術者であると同時に、優秀な教育者であることも証明されます。

マイクロソフト認定トレーナーを取得することで、さまざまな業界で就職や転職が有利になるでしょう。

4.文書情報管理士

文書情報管理士は、2001年から実施されている公益社団法人日本文書情報マネジメント協会(JIIMA)が認定する資格です。
企業や個人情報などの文書情報を取り扱うための、最適な手段や技術的な知識力が問われます。

一般常識としても取得しておくことで、さまざまな業界で生かしていけるでしょう。

5.電子会計実務検定

電子会計実務検定は、電子会計に対応できることを証明する検定。
本来は、中小企業の会計指針の普及と定着を図ることを目的につくられた資格です。

業種や業態などに関わらず電子会計が普及している中で、今後ますます需要が高くなることが予想できます。

さらに専門的なIT業界の資格が気になる方は、こちらの記事も参考にしてください。


おすすめのIT国家資格とベンダー資格を厳選!おすすめのIT国家資格とベンダー資格を厳選!難易度や特徴を解説

主婦・女性におすすめの就職や転職に使える資格5選

主婦・女性におすすめの就職や転職に使える資格5選

ここからは、主婦・女性におすすめの就職や転職に使える資格5選をご紹介していきます。

それではさっそく見ていきましょう。

1.管理栄養士

管理栄養士資格を取得することで、管理栄養士を目指せます。
管理栄養士は、病気を患っている方から健康な方まで一人ひとりに合わせた栄養指導をおこなう仕事。

管理栄養士になるには、管理栄養士養成課程もしくは栄養士養成課程のある大学や短期大学で専門課程を修得し、卒業する必要があります。

卒業後、管理栄養士国家試験に合格することでようやく管理栄養士となれます。

管理栄養士になるには、ある程度の時間と勉強に取り組む地道な努力が必要ですが、高齢化や生活習慣病の問題が増えてきている日本においてますます需要が高くなることが予想できます。

2.社会保険労務士

社会保険労務士は、企業の人事労務管理や、年金などの社会保険分野に関するエキスパートとして活動する仕事。
社会福祉専門職の国家資格を取得することで目指せます。

社会保険労務士を受験するには、


  • 学歴
  • 実務経験
  • 国家資格保有者

この3つの受験資格が必要です。

働き方改革に取り組む企業が増える中で、今後も需要が高まる資格だと言えます。

3.介護職員初任者研修

介護職員初任者研修は、介護職として働くうえで基本となる知識や技術を習得する資格のこと。
数多くある介護資格の中でも、3ヵ月程度で取得が可能なもっとも挑戦しやすい資格です。

介護職員初任者研修資格を取得することで、仕事の幅が広がり収入も増えます。
福祉関連の業界に就こうと考える方におすすめな資格です。

4.ケアマネジャー

ケアマネジャーは、正式には「介護支援専門員」といい、2000年の介護保険制度の施行と共に誕生した資格。

ケアマネジャー資格を取得することで、ケアマネジャーを目指せます。
ケアマネジャーは、介護が必要な人に対して最適なケアプランを作成し、サービス事業所との調整をおこなう仕事。

ケアマネジャー資格を取得することで、仕事内容や活躍の場も広がります。

5.社会福祉士

社会福祉士は、社会福祉専門の国家資格。
社会福祉士の仕事は、さまざまなハンディキャップのある人から相談を受け、支援したりアドバイスをおこなうこと。
社会福祉士資格をを取得することで、社会福祉士を目指せます。

相談者の対象は、高齢者から子供までと幅広いため活躍の場も多岐にわたります。
少子高齢化や虐待問題増加の影響もあり、今後も社会福祉士への活躍の期待は高まっていくでしょう。

「これから仕事を始めたい!」と考える主婦・女性の方にはこちらの記事もおすすめです。



今から学ぶならITスキルの取得がおすすめ

今から学ぶならITスキルの取得がおすすめ

ここまでさまざまなビジネスシーンで役に立つ資格をご紹介してきました。
それでも、どの資格を取得しようか迷ってしまう方もいるでしょう。

そのような方には、ITスキルの取得がおすすめです。

ここでは、ITスキルをおすすめする3つの理由についてくわしく解説していきます。


  1. どんな業界でも活用できる機会が多い
  2. IT人材のニーズはどんどん加速していく
  3. 働き方の選択肢が増える

それでは見ていきましょう!

どんな業界でも活用できる機会が多い

IT技術が発展している現代では、どのような業界であってもパソコンを使った業務は必要不可欠となってきました。

つまり、現代の企業でITスキルは必須とも言えます。

ExcelやAccessでのデータ計算や、計算を自動化するVBA(プログラミング言語)などを身につければ、業務効率化に一役買い、優秀な人として社内から評価されることでしょう。

さらに最近では、PRA(業務自動化)を導入している企業も増えており、事務作業はどんどん自動化されています。
労働人口が減少していく日本において、業務を効率化のためのITツールは今後ますます増えていくことが予想されます。

ITスキルを身につけておくことで、新しい技術にも対応でき活躍の場も広がっていくのです。

IT人材のニーズはどんどん加速していく

IT人材需給に関する主な試算結果の対比

現在、IT業界はどんどん発展しているにも関わらず、深刻なITエンジニア不足。
経済産業省のデータによると、ITを担う人材は2030年に約45万人不足(中位シナリオ)すると言われています。

(出典:経済産業省 2019年3月)

ここまでIT人材が不足していると、予算などの兼ね合いで局所的なシステムまでは手が回らない企業が増えることが予想できます。
そうなると、エンジニアではない一般社員が自ら自動化の導入に取り組む必要がでてくるのです。

難易度の高いシステムは作れなくても、簡単なプログラミングが組めれば社内での評価は高まるでしょう。

IT化が加速していく中で、どんな業界であっても「いかにITを使いこなせるか」が大切なポイントとなるのです。

働き方の選択肢が増える

ITスキルがあれば、働き方の選択肢が増えるというメリットもあります。

総務省が公表しているデータでは、産業別テレワークの導入状況は「情報通信業」が4割と公表されています。

(出典:総務省「平成 30 年通信利用動向調査の結果」)

このデータから、現時点では在宅ワークやテレワークもITスキルが必要な業界での導入がほとんどであることがわかります。

ITエンジニアというとハードルが高いイメージがありますが、


  • コーダー
  • Webデザイナー
  • プログラマー

などであれば、未経験からでも比較的挑戦しやすいでしょう。
業務を効率化させるために、プログラミング言語を学ぶのもおすすめです。

未経験からプログラマーを目指す方には以下の記事をおすすめします。

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資格取得よりもスキル習得と実務経験が大切

資格取得よりもスキル習得と実務経験が大切

ここまでさまざまな資格をご紹介してきました。

しかし、資格取得よりも大切なのはやはりスキル習得と実務経験です。
もちろん資格を取得することで


  • 基礎知識からしっかりと学べる
  • スキルの証明になる
  • 就職や転職で有利になる

などのメリットがあります。

しかし、働くうえで一番に求められるのは即戦力です。
いくら知識があっても、実践で役立つスキルや経験値にはかないません。

資格取得も大切ですが、スキルや実務経験向上への取り組みも忘れないようにしましょう。

まとめ:ITスキルがあれば昇進にも転職にも活用できる

さまざまな資格がある中で、これから何かを勉強したいと思っている方はITスキルを学んでみてはいかがでしょうか?

ITスキルがあれば、どんな業界であっても昇進や転職に役立てることができます。

今はITスキルを学ぶ方法が豊富にあります。
まずは興味のある分野から学んでみると良いでしょう。

プログラミングを学んでみたい方は、こちらの記事も参考にしてください。


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